作る・使う・管理するで、企業の省エネを最大化。
作る・使う・管理するで、企業の省エネを最大化。
「電気代をもう少し抑えたい。でも、何から始めればいいのか分からない」
企業の省エネを考え始めたとき、最初にぶつかりやすいのがこの問題です。
空調を新しくするべきなのか。照明をLEDに変えるべきなのか。それとも、電気の契約そのものを見直した方がいいのか。
省エネにはたくさんの選択肢があります。だからこそ、最初から設備を決めてしまう必要はありません。
大切なのは、今、自社でどのようにエネルギーが使われているのかを知ること。
業種や営業時間、設備の種類、電気を多く使う時間帯によって、効果が出やすい対策は変わります。他社で効果があった方法が、自社でも同じように効果を発揮するとは限りません。
このページでは、企業の省エネをどのように進めればよいのか、考え方から具体的な方法、業種ごとのポイントまで順番に紹介します。
「省エネしたいけれど、どこから手をつけよう」
そんなときの道しるべとしてお役立てください。
企業の省エネというと、「できるだけ電気を使わないこと」をイメージするかもしれません。
もちろん、不要な照明を消したり、使っていない設備を止めたりすることも省エネです。
ただ、企業の場合はそれだけではありません。
事業活動を続けながら、従業員や施設を利用する方の快適性も保ち、そのうえで必要なエネルギーを効率よく使っていく。ここまで含めて考えることが大切です。
例えば、空調の設定を極端に変えれば、一時的に電力使用量を減らせるかもしれません。
しかし、その結果、従業員が働きにくくなったり、店舗や施設を利用する方が不快に感じたりしては本末転倒です。
企業の省エネでは、単純に「使わない」のではなく、必要なところには必要なエネルギーを使い、ムダになっている部分を減らしていくという考え方が欠かせません。
空調の運転方法を見直す。電力使用量を把握する。契約電力を管理する。設備が古くなっていれば、高効率な設備への更新も検討する。
こうした対策を、自社の状況に合わせて組み合わせていきます。
企業が省エネに取り組むメリットとして、まず分かりやすいのがエネルギーコストの削減です。
使用する電力量を減らしたり、電力需要が集中する時間帯のピークを抑えたりすることで、電気料金を抑えられる可能性があります。
毎月発生する電気料金を減らせれば、その分だけ継続的なコスト削減につながります。
もうひとつが、CO2排出量の削減です。
使うエネルギーそのものを減らすことは、環境負荷の低減にもつながります。
省エネは「環境に配慮するためだけの取り組み」ではありません。
コストを見直しながら、エネルギーを効率よく使える会社にしていく。
企業にとっては、そんな経営改善のひとつとして考えることができます。
なお、自家消費型太陽光発電は厳密には「省エネ」ではなく、エネルギーをつくる「創エネ」です。
ただし、自社で発電した電気を自社で使用することで、電力会社から購入する電力量を抑えられるため、省エネとあわせて検討されることの多い方法です。
省エネによって期待できることは、電気料金の削減だけではありません。
エネルギーの使われ方を詳しく見るようになると、これまで気付かなかった設備のムダな運転や、契約電力の課題、設備更新を検討した方がよい箇所が見えてくることがあります。
| メリット | 説明 |
|---|---|
| 電気料金削減 | 毎月発生する固定的なコストを抑えられる |
| 利益改善 | 売上を増やさずに利益改善につながる |
| CO2削減 | 脱炭素・環境対応につながる |
| 設備管理 | 老朽設備や異常な電力使用に気付きやすくなる |
| 経営リスク低減 | エネルギー価格上昇の影響を抑えやすくなる |
| 補助制度活用 | 条件を満たす場合、設備更新の支援制度を利用できる可能性がある |
などにつながります。
また、省エネ設備への更新では、条件を満たすことで補助制度を利用できる場合もあります。
省エネを「節電活動」として考えるのではなく、企業のコスト構造や設備運用を見直すきっかけとして考えてみると、取り組む意味が見えやすくなります。
ここでひとつ、覚えておいてほしいことがあります。
省エネを考え始めたからといって、すぐに設備を買い替える必要はありません。
「省エネならLEDだろう」
「電気代が高いから空調を新しくしよう」
そう考えたくなるところですが、その前に確認したいことがあります。
そもそも、何に電気を使っているのでしょうか。
ここが分からないまま設備を選ぶと、本当は削減余地が大きい設備を見落としてしまうかもしれません。
まずは現在の状態を整理してみましょう。
確認すべきものとして、請求金額だけでなく、以下を確認しましょう。
「料金が高い」のか、「使用量が増えている」のか、「契約電力が高い」のかで対策は変わります。
会社全体の電気料金だけを見ても、「どこを改善すべきか」は分かりません。
関連記事：電力の見える化は必要？メリット・デメリット、成功事例を解説
電気料金を見直すなら、「合計で何kWh使ったか」だけでなく、「一度にどれくらいの電力を使ったか」にも目を向けてみましょう。
特に高圧電力を利用している事業所では、最大需要電力、いわゆるデマンドが重要になります。
例えば朝の始業時に、空調や複数の設備を一斉に動かす。
すると、ある時間帯だけ電力需要が大きくなることがあります。
こうしたピークが発生している場合には、設備を動かす時間をずらしたり、デマンド制御を利用したりすることで改善できるケースがあります。
「どのくらい使ったか」と一緒に、「いつ多く使ったか」も確認しておきたいところです。
関連記事：【図解あり】デマンド値とは？初心者でも分かるように解説
設備の使用年数も見ておきましょう。
長く使用している空調や照明、生産設備は、新しい設備と比べてエネルギー効率が低くなっている場合があります。
とはいえ、「古い＝すぐ交換」ではありません。
まだ十分に使える設備を、省エネのためだけに交換すると、導入費用に対して削減効果が小さくなることもあります。
設備の使用年数、故障やメンテナンスの状況、今後の更新予定、省エネによって期待できる効果。
これらを一緒に考えたうえで、「今更新するべきなのか」を判断することが大切です。
ここまで読んで、
「そこまで細かく分析するのは難しい」
と感じた方もいるでしょう。
その場合は、省エネ診断を活用する方法があります。
電力の使用状況や設備環境を確認していくと、
「どこで多くエネルギーを使っているのか」
「どこに削減余地がありそうなのか」
「何から手を付けるべきなのか」
を整理しやすくなります。
エネトクでも、まず電力使用状況や設備環境を確認し、その結果から省エネ対策を考えています。
何を導入するか決まっていなくても構いません。
むしろ、決まっていないからこそ、現在の状態を確認するところから始めてみてください。
ここまでの話を一度整理しましょう。
企業の省エネは、次のような流れで考えると進めやすくなります。
「省エネ設備を導入すること」がゴールではありません。
◆企業の省エネ6STEP
では、具体的にはどのような対策があるのでしょうか。
ここからは代表的な方法を紹介します。
すべてを実施する必要はありません。
自社に合いそうなものから見てみてください。
最初にできるのが、今ある設備の使い方を見直すことです。
例えば、不要な照明を消す。空調の運転時間を確認する。フィルターを清掃する。営業時間外に動いている設備がないか確認する。
一つひとつは地味に見えます。
でも、省エネではこうした小さな改善を積み重ねることも大切です。
一方で、人だけに頼った運用は、忙しくなると続かなくなることがあります。
「決めたけれど、いつの間にか元に戻っていた」
そんな状態になってきたら、自動制御やEMSなどを検討するタイミングかもしれません。
高圧電力を使用している企業なら、デマンドも確認しておきたいところです。
複数の設備が同時に動くことで、一時的に電力需要が大きくなることがあります。
そこで、設備の稼働時間を分散する。
デマンドを監視する。
必要に応じて空調などを制御する。
こうした方法によってピークを抑えていきます。
使用電力量そのものを減らす対策とは少し違いますが、電気料金を考えるうえでは重要な視点です。
関連記事：デマンド値とは？初心者でも分かるように解説
デマンド制御について詳しく見る
空調は、多くの企業で見直し候補に挙がる設備です。
特に夏や冬になると、
「この時期だけ電気料金が大きく上がる」
という施設もあるのではないでしょうか。
空調の省エネでは、いきなり新しい設備へ交換するのではなく、まず運用から確認します。
フィルターは汚れていないか。
運転時間は適切か。
室外機の周囲に物が置かれていないか。
こうしたところから始めます。
そのうえで、人の手だけでは管理しきれない場合には空調制御を検討する。設備が古く、更新時期を迎えているのであれば高効率な空調への更新を検討する。
この順番で考えると、必要以上の設備投資を避けやすくなります。
関連記事：空調制御が向いている業種・施設とは？導入前に知るべきポイント
蛍光灯や水銀灯などを使用している施設では、LEDへの更新も選択肢になります。
特に、照明の台数が多い。
一日の点灯時間が長い。
高い天井に照明があり、交換作業の負担も大きい。といった施設では検討しやすい対策です。
一方、すでに施設の大部分がLEDになっているのであれば、照明以外に目を向けた方がよい場合もあります。
「LEDは省エネだから導入する」のではなく、今の施設にどれだけ削減余地が残っているかを見て判断しましょう。
関連記事：水銀灯からLED照明への移行で実現するメリット・デメリットについて解説
法人向けLED照明について詳しく見る
電気代を削減する方法は、設備の使用量を減らすことだけではありません。
契約内容が現在の電気の使い方に合っているか確認することも大切です。
例えば低圧電力と高圧電力では、契約電力の考え方や見直すポイントが異なります。「そもそも自社が低圧なのか高圧なのか分からない」という場合は、まず現在の契約を確認するところから始めましょう。
設備をどう使っているか。
どのような契約になっているか。
この両方を見ることが、電気料金を見直すときのポイントです。
関連記事：【初心者向け】「低圧」と「高圧」の違い、契約を見分けるポイントを解説
関連記事：契約電力の調べ方3選！電気代削減のポイントを解説
昼間に多くの電気を使う企業では、自家消費型太陽光発電を検討する方法もあります。
屋根などに設置した太陽光発電設備で電気をつくり、その電気を自社で使う仕組みです。
その分、電力会社から購入する電力量を抑えられる可能性があります。
ただし、どの施設にも同じように向いているわけではありません。
設置場所、電力使用量、電気を使う時間帯などを確認したうえで判断します。
まず使うエネルギーのムダを減らす。
そのうえで、自社でつくれるエネルギーを活用する。
省エネと創エネを一緒に考えるのも一つの方法です。
関連記事：【総まとめ】自家消費型太陽光発電とは？ メリット・デメリットを解説！
太陽光発電＆蓄電池について詳しく見る
省エネで意外と難しいのが、「続けること」です。
最初は電気料金を毎月確認していたけれど、いつの間にか見なくなった。
設備の運転ルールを決めたものの、現場では徹底できなくなった。
こうしたことは起こり得ます。
EMS（エネルギーマネジメントシステム）を活用すると、電力使用量を継続的に見える化しながら、エネルギーの使用状況を管理しやすくなります。
システムによっては、デマンド監視や設備制御、複数拠点の一括管理なども行えます。
つまり、EMSは「電力を見るためだけの画面」ではありません。
見える化したデータを、その後の改善につなげるための仕組みとして考えることが大切です。
関連記事：エネルギーマネジメントシステムの仕組みとは？計測・見える化・制御の流れを専門家がわかりやすく解説
EM CLOUDについて詳しく見る
ここまで読むと、
「方法がたくさんあるのは分かった。でも、結局うちはどれを選べばいいの？」と思うかもしれません。
迷ったときは、商品から選ぶのではなく、今抱えている悩みから逆算すると分かりやすくなります。
| お悩み | 最初に確認したいこと | 検討する対策 |
|---|---|---|
| 電気代が高いが原因が分からない | 電力使用状況 | 見える化・省エネ診断 |
| 夏場の電気代が高い | 空調使用状況 | 空調改善・空調制御 |
| 基本料金が高い | 契約電力・デマンド | デマンド管理 |
| 古い照明が多い | 照明設備 | LED |
| 古い空調が多い | 空調年式・効率 | 空調更新 |
| 昼間の購入電力が多い | 日中の負荷 | 太陽光 |
| 多拠点のエネルギー管理が難しい | 拠点別使用量 | EMS |
| 何から始めるか分からない | 電力・設備全般 | 省エネ診断 |
場合によっては、一つの方法だけではなく、複数の対策を組み合わせた方がよいこともあります。
だからこそ、最初に「どの商品を入れるか」を決めなくて大丈夫です。
まず今の課題を整理してみてください。
もうひとつ押さえておきたいのが、業種による違いです。
同じ企業の省エネでも、工場と病院では使っている設備が違います。
物流倉庫とスーパーでも違います。
当然、優先したい対策も変わってきます。
物流倉庫では、照明や空調、搬送設備などが電気を使います。
高天井で多数の照明を使用している施設ならLED、空調負荷が大きい施設なら空調対策など、施設の使われ方によって見るポイントが変わります。
また、大きな屋根を持つ施設であれば、自家消費型太陽光発電を検討できる場合もあります。
物流・倉庫向け省エネ支援を見る
スーパーや小売店舗では、空調、照明、冷凍冷蔵設備など、長時間動き続ける設備があります。
特に複数店舗を運営している企業なら、店舗ごとの使用状況を比較してみるのも一つの方法です。
同程度の規模なのに電力使用量が大きく違う店舗があれば、そこに改善のヒントが隠れているかもしれません。
複数拠点をまとめて管理する仕組みも含めて考えてみましょう。
オフィスやビルでは、空調、照明、OA機器などが主な対象になります。
比較的取り組みやすいのは、空調や照明の運用改善です。
まずは現在の使い方を見直し、その後に必要であれば設備制御や更新へ進みます。
ホテル、飲食店、学校・大学、マンション、コインランドリー、データセンターなど、省エネを検討できる施設はさまざまです。
ただし、どの施設でもやることが同じというわけではありません。
その業種で何にエネルギーを使っているのか。
ここを押さえることがスタートです。
設備を更新するときに、気になるのが費用です。
省エネ設備への更新では、国や自治体などの補助制度を活用できる場合があります。
制度によっては、高効率空調や照明、EMS、生産設備、太陽光発電、蓄電池などが対象になることもあります。
うまく活用できれば、設備導入時の負担を抑えながら省エネを進められる可能性があります。
ただし、注意したいのは、「省エネ設備を導入すれば必ず補助される」という制度ではないことです。
対象となる設備や事業者、補助内容、公募期間、申請条件は制度ごとに異なります。
補助金ありきで設備を決めるのではなく、まず自社に必要な設備を考え、そのうえで利用できる制度がないか確認する。
この順番で考えるのがおすすめです。
ここまでさまざまな方法を紹介してきました。
最後に、実際に対策を選ぶときに注意したいことを整理します。
省エネ設備を調べていると、「○％削減」といった数字を目にすることがあります。
数字が大きければ、魅力的に見えるものです。
ただ、その数字がそのまま自社にも当てはまるとは限りません。
稼働時間や設備環境、現在の電力使用量などが違えば、実際の効果も変わります。
大切なのは、一般的な削減率より、自社の場合にどれくらい効果が期待できるかです。
すでにほとんどの照明がLEDになっている施設なら、さらに照明を見直しても効果は限定的かもしれません。
一方で空調の使用量が大きいのであれば、空調に目を向けた方がよい場合があります。
全部を一度に改善する必要はありません。
優先順位を付けて取り組みましょう。
安い設備を選べばよいわけでも、高性能な設備を選べばよいわけでもありません。
年間でどれくらい削減できるのか。
導入にいくらかかるのか。
メンテナンス費用はどうか。
何年くらい使用する設備なのか。
こうした要素をあわせて考えます。
特に病院や介護施設、店舗、オフィスなどでは重要です。
室温を我慢する。
照明を必要以上に暗くする。
そういった方法だけでは、長く続けることは難しくなります。
施設を利用する人や働く人への影響も考えながら、省エネとのバランスを取ることが大切です。
設備を導入したところで安心してしまいがちですが、その後が大事です。
導入前と比べて電力使用量はどうなったのか。
契約電力は変化したのか。
電気料金は下がったのか。
結果を確認して、必要なら設定や運用方法を見直します。
省エネは一回きりのイベントではありません。
「理屈は分かったけれど、実際の企業ではどうなのだろう」
ここまで読んだら、次に知りたいのはそこではないでしょうか。
エネトクでは、さまざまな企業・施設の省エネを支援しています。
導入事例では、どのような課題があり、何を実施し、その結果どう変化したのかをご紹介しています。
ここでは代表的な事例をご紹介します。
課題
長時間使用する空調の電力コストを抑えたい
対策
利用者様の快適性を損なうことなく空調を自動制御
結果
年間約250万円の電力コスト削減を達成
課題
施設の電力コストを継続的に削減したい
対策
LED照明を導入
結果
年間約399万のコスト削減と数百本の交換の手間が解消
課題
さらなる省エネやコスト削減の取り組みを模索
対策
電子ブレーカーで固定費である基本料金を削減
結果
17店舗導入で年間144万のコスト削減に成功
エネトクの導入事例を見る
省エネの方法を調べれば調べるほど、
「結局、うちではどれがいいのだろう」
と迷ってしまうことがあります。
それは当然です。
空調が大きな課題になっている会社もあれば、契約電力を見直した方がよい会社もあります。
設備更新より先に、運用を変えるだけで改善できる会社もあります。
だから、最初から答えを持っている必要はありません。
まずは、今どのようにエネルギーを使っているのかを確認する。
そこから、自社にとって優先順位の高い対策を見つければよいのです。
エネトクでは、電力使用状況や設備環境を確認し、省エネの余地を分析したうえで、お客様の状況に合わせた対策をご提案しています。
「電気代を下げたいけれど、原因が分からない」
「設備を更新した方がいいのか判断できない」
「何から始めればいいのか分からない」
そんな段階でも大丈夫です。
まずは現在の電気料金や電力使用量、契約電力、設備環境を確認するところから始めましょう。
どこで多くのエネルギーを使っているのかが分かれば、削減余地の大きい部分から優先的に対策を考えられます。
空調の運転時間や設定の見直し、フィルター清掃、不要な照明の消灯、営業時間外の設備停止などがあります。
まず運用を見直し、その後に必要であれば設備投資を検討するのがおすすめです。
「なぜ電気代が高いのか」を確認することから始めます。
使用電力量が多いのか、契約電力が高いのか、特定の設備が多くの電気を使っているのかによって、有効な対策は変わります。
電力使用状況や設備環境を確認することで、どこで多くエネルギーを使用しているのか、どこに削減余地があるのかを整理しやすくなります。
その結果をもとに、優先的に検討したい対策を考えていきます。
中小企業を対象とした省エネ関連の補助制度が実施されることがあります。
ただし、対象設備、補助内容、申請条件などは制度によって異なるため、設備導入時には最新の公募要件を確認する必要があります。
EMSは「Energy Management System」の略で、エネルギーの使用状況を把握・管理するためのシステムです。
電力使用量の見える化やデマンド監視、設備制御などに利用されます。
EMSの仕組みを詳しく見る
設備の種類、導入費用、現在の電力使用状況、期待できる削減効果などによって異なります。
そのため、設備を導入する前に年間の削減見込みと導入費用を比較しておくことが大切です。
電力使用状況の見える化、省エネ診断、空調、EMS、デマンド管理、照明、電気契約、太陽光発電など、企業のエネルギーコストに関するご相談に対応しています。
「何を導入するか決まっていない」という段階でもご相談いただけます。
