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]]>カーボンニュートラルとは、地球上に存在するCO2の排出量と吸収量を差し引きして、トータルでプラスマイナスゼロとしていくことです。
「カーボン」はCO2に含まれる炭素、「ニュートラル」はバランスのとれた中立といった様子を表しています。
カーボンニュートラルは色々な意味で使われることがある言葉ですが、日本が目指す「カーボンニュートラル」とは、「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」ことを意味しています。
この記事ではカーボンニュートラルの概要や、なぜ必要なのか、カーボンニュートラルに向けた各企業の取り組み、問題点などを解説します。
これからカーボンニュートラルについて勉強したい企業担当者の方はぜひ参考にしてください。
カーボンニュートラルとは？
カーボンニュートラルは、地球上に存在するCO2の排出量と吸収量を差し引きして、トータルでプラスマイナスゼロとしていくことです。
日本では2020年10月に行われた菅総理の所信表明演説で「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」と発表されました。
すなわち、日本が目指すカーボンニュートラルはCO2だけに限らず、メタン、N2O（一酸化窒素）、フロンガスを含む「温室効果ガス」を対象にすると述べています。
世界各国が表明
資源エネルギー庁によると、2021年1月20日時点で、2050年度までのカーボンニュートラル実現を表明している国は、日本を含め124カ国と1地域になっています。
これらの国の、世界全体のCO2排出量に占める割合は37.7％にあたります。2060年までのカーボンニュートラル実現を表明した中国も含めると全世界の約3分の2を占めており、世界の多くの国がカーボンニュートラルを目指しています。
参照元：資源エネルギー庁 「カーボンニュートラル」って何ですか？（前編）～いつ、誰が実現するの？
カーボンニュートラルに向けた取り組み
カーボンニュートラルを実現するためには、温室効果ガス排出量そのものをできるだけ削減し、削減できない量を温室効果ガスの吸収または除去により実質ゼロにする必要があります。
温室効果ガス排出量を削減する手段には、再生可能エネルギーの導入や省エネルギーの徹底などがあります。温室効果ガスを吸収または除去する手段には、植林の推進や大気中のCO2を回収する技術の活用などがあります。
再生可能エネルギーの導入
再生可能エネルギーは、化石燃料と比べると、発電時にCO2を排出せず、ライフサイクルを通して排出されるCO2の量も少ないです。
オフィスや工場で使用する電力を再エネ由来の電力に切り替えることで、排出されるCO2を大幅に削減することができます。
省エネルギーの徹底、火力発電の高効率化
いくら再生可能エネルギーの割合を増やしてもそれでも火力発電の必要性は高い状況にあります。
そこで、火力発電の高効率化に向けたさまざまな技術開発が行われています。
火力発電とはそもそも化石燃料を燃やして作った水蒸気で蒸気タービンを回し電気を作る仕組みですが、もし効率をアップできれば、燃料使用量の削減、ひいてはCO2排出量の削減につながります。
日本の火力発電所では、すでに様々な技術が導入されていると共に次世代火力発電技術の研究が進められています。こうした高効率化が進めば、さらなる火力発電の低炭素化が期待できます。
植林の推進
ご存じの通り樹木は、光合成を行う時に大気中のCO2を吸収します。
同時に酸素を大気中に発生させ、炭素を蓄え成長する性質があります。植林を進めることで、CO2吸収量を増やすことができます。
1例として、スギの吸収量と身近な二酸化炭素排出量とを比較してみましょう
1世帯から1年間に排出される二酸化炭素の量は、2017年の場合、4,480キログラムでした。 これは、36～40年生のスギ約15本が蓄えている量と同じぐらいです。
また、この排出量を、40年生のスギが1年間で吸収する量に換算した場合、スギ509本分の吸収量と同じぐらいということになります 。
CO2を回収する技術の活用
最新の技術開発でCCSやCCUSなど新しいCO2を回収する技術にも注目が集まっています。CCS（Carbon dioxide Capture and Storage）は、工場などから排出されたCO2を大気中から回収し、地中深くに貯留し圧入する技術です。CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）は、貯留したCO2を資源として活用しようとする技術です。
1例として日本では、2012年から、北海道・苫小牧でCCSの大規模な実証実験がおこなわれています。2016年度からは、港内の海底の下にCO2を高い圧力で貯留する作業を開始しました。製油所から供給されたガスの中からCO2とそれ以外の気体を分離し、海底の深くに掘った井戸に、年10万トン規模のCO2を3年間埋めこむ計画を立て、終了後は2年間、CO2が漏れ出さないようにモニタリングをしています。
また、国際連携も進んでいます。2015年には、日米共同でCCSの共同研究開発を促進するため、協力文書がかわされました。2017年10月には、協力範囲をCCUSに広げることで合意。ビジネスベースでも協力を進めることが約束されています。
こうした取り組みを通じて、CCSとCCUSの技術を確立し、CO2排出量削減に役立てていくことが期待されています。
カーボンオフセットの活用
カーボンオフセットとは、温室効果ガスの排出量削減が難しい場合に、削減できない量に見合う投資をすることで、その分の温室効果ガスを埋め合わせるという考え方です。
カーボンオフセットを行う手段に国が認証するJ-クレジットがあります。
J-クレジット制度とは、省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2等の排出削減量や、適切な森林管理によるCO2等の吸収量を「クレジット」として国が認証する制度です。
▼J-クレジットについては下記記事で詳しく解説しています。
カーボンニュートラルの取り組み事例
ここからは各企業のカーボンニュートラルへの取り組みを事例として紹介します。
三菱重工エンジニアリング
三菱重工エンジニアリングは、「脱炭素事業推進室」を新設することで、カーボンニュートラルに向けた実現をいち早く対応。
CO2を回収し大気中への排出量を削減するための装置の開発、さらにアメリカに世界最大規模のCO2回収設備を建設し、排ガスからのCO2回収を実現しました。
参照元：三菱重工エンジニアリング
阪急電鉄
阪急電鉄では大阪府摂津市にある摂津市駅で駅に起因するCO2排出量を実質的にゼロにする日本初の「カーボン・ニュートラル・ステーション」（2010年時点。）を実現しました。
摂津市駅は、太陽光発電の活用やLED照明、無水トイレの導入などによりカーボンニュートラルの取り組みが進められています。
参照元：阪急電鉄
セコム
セコムは温室効果ガス排出を2018年度比で45％削減、2045年までに自社の温室効果ガス排出をゼロとする目標を掲げています。
具体的な施策として、2030年度までにグループ全体で保有する全車両を「電気自動車・燃料電池自動車」にすることを目指しています。
また、深刻化する海洋プラスチック問題に対して2045年までに容器包装における化石資源由来プラスチック使用ゼロとする目標を設定し、取り組みを開始しています。
参照元：セコム株式会社
カーボンニュートラルの問題点
日本では2014年以降、連続で温室効果ガス排出量が減少しています。
しかし日本が宣言している2050年度までに日本がカーボンニュートラルを実現するのは難しいとの声も上がっています。
それでは日本がカーボンニュートラルを実現させる上で解決すべき問題点と取り組みについてご紹介します。
カーボンニュートラルの問題点
カーボンニュートラル実現の鍵を握るのが再生可能エネルギーの導入ですが、日本は諸外国と比べて発電コストが高いという問題点を抱えています。
資源エネルギー庁によると、日本では全体的にみると、年々再生可能エネルギーの発電コストは安くなっていますが、諸外国と比べると高いです。
たとえば太陽光発電1kWhあたりの2019年度の買取価格は、日本が12.6円であるのに対してドイツでは5.5円です。
風力発電は日本が18.0円でドイツは6.9円です。バイオマス発電に関しては買い取りが始まった2012年から2019年まで24.0円のままです。
問題点への日本の取り組み
日本は再生可能エネルギー導入拡大とFIT法施行により生じた問題点の解決を目的とし、2017年4月にFIT法を改正しています。
そこで誕生したのが改正FIT法です。
事業用太陽光を対象として、大規模案件から入札制度を導入し、競争原理を取り入れることでコストを下げる取り組みをしています。
カーボンニュートラルに向けて出来ることから始めましょう
今回はカーボンニュートラルに関する基礎知識や、取り組み、実現のために日本が解決すべき問題を紹介しました。
カーボンニュートラルへの取り組みは、気候変動問題と経済の両方に対する取り組みです。
まずはカーボンニュートラルへの理解を深め、出来ることから取り組みを始めましょう。
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]]>2015年に「パリ協定」が採択され、それ以降、世界中でカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出を全体としてゼロとする）に注目が集まっっています。
その中でも再生可能エネルギー発電が進められ、日本でも2050年までにカーボンニュートラルを目指すことが宣言されました。
日本における主要な発電方法は主に火力発電、水力発電、原子力発電、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電の6種類あり、2021年度の総合エネルギー統計によると化石燃料による火力発電が72.9%を占めています（前年比では3.5％減）。
近年では日本におけるエネルギーの在り方も見直しされ、再生可能エネルギーの発電の割合も増えてきました。
細かく見ると数百にも及ぶ発電方法があると言われていますが、今回の記事では主要な発電方法それぞれのメリット、デメリットを解説していきます。
発電方法の種類
冒頭でも説明した通り、日本の主要な発電方法は以下のようなものがあります。
- 火力発電
- 水力発電
- 原子力発電
- 太陽光発電
- 風力発電
- バイオマス発電
他にも、二酸化炭素を排出しない水素エネルギーが近年注目を集めています。
水素エネルギーが注目を浴びた理由は「水素エネルギー」の将来性とは？で詳しく解説しているので読んでみてください。
では、それぞれのメリット・デメリットについて見ていきましょう。
発電方法のメリット・デメリット
火力発電
メリット
・燃料があれば、気候や周辺環境に左右されず安定的な発電が可能（変異的な大寒波は除く）
・エネルギー変換効率が良い
・発電量の微調整が可能
デメリット
・CO₂を排出する
・火力発電の燃料調達はほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費が高騰すると電気料金に影響する
水力発電
メリット
・CO₂を排出しない
・燃料費がかからない
・エネルギー変換効率が良い
・施設管理費用も含めてトータルコストが安い
・小規模の水力発電に期待が寄せられている
デメリット
・大規模なダムはこれ以上建設が難しい
・雨量に発電量が左右されるため天候の影響を受けやすい
原子力発電
メリット
・CO₂を排出しない
・安定的な発電ができる
・原料の調達を海外からの輸入に頼っているという点では火力発電と似ているが、ウランの産地は石油や石炭と比べて世界の広い地域に分布しているため、輸入先を分散させられるので世界情勢に変化が起きても価格や輸入量に影響が及びにくく、原料価格が安定している
デメリット
・事故があると漏れ出した放射線や放射性物質が周辺地域に甚大な被害を及ぼすリスクがある
太陽光発電
日本国内の再生可能エネルギーの中でもっとも発電割合が高いのが太陽光発電です。
エネトクでも多くの導入実績があります。
メリット
・CO₂を排出しない
・燃料費がかからない
・装置の故障が少ない
・多くの補助金や助成金制度がある
デメリット
・設置費用が高い
・エネルギー密度が低い
・天候に左右されやすい
導入事例：株式会社千代田輸送
風力発電
メリット
・CO₂を排出しない
・燃料費がかからない
・太陽光発電と違い、夜間や雨天時にも発電し続けられるためエネルギー変換効率が良い
デメリット
・騒音問題がある
・無風の場所には風車を設置できないが強過ぎる風が吹く場所では装置が壊れてしまうといった事情があり、装置の設置場所に限りがある
バイオマス発電
メリット
・カーボンニュートラル（植林や森林管理によって木々がCO₂を吸収する量とCO₂排出量を同じにすれば、CO₂排出量は実質０になるという考え方）の実現につながる
・循環型社会の実現に貢献できる
・地域の活性化につながる
デメリット
・廃材や生ゴミなどを燃料とするため、必ずしも同じ量の燃料が手に入るわけではないので燃料の安定的な調達が難しい
・発電施設が小規模になりがち
発電方法を知り、省エネを意識しよう
昨今の日本国内の電力供給量はひっ迫しており、それに伴う電気代の高騰、世界情勢から受ける燃料高騰の影響、脱炭素・カーボンニュートラル実現への表明、様々な状況下において各々が適切な判断を求められています。
日本のエネルギー資源の大半は輸入に頼っており、2019年度のエネルギー自給率は約12.1％と世界的に見てもかなり低い数値です。
発電方法やエネルギー事情を把握し、メリット・デメリットを踏まえた上で再生可能エネルギーを促進して行きつつ、安定的な電力の確保を目指していくべきだと考えます。
より詳細な記事は下記よりご確認ください。
投稿 【初級編】発電方法の種類、メリット・デメリットをおさらい！ は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>投稿 【まだ遅くない】脱炭素とは？目指す理由も解説します は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>脱炭素とは、二酸化炭素の排出量ゼロを目指すことです。
「脱炭素」「カーボンニュートラル」という言葉はよく聞くけど結局なんのこと？まずは何をしたらいいの？と悩んでいる方に、今回は脱炭素について、簡単に解説していきます。
脱炭素とは
脱炭素とは、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出をゼロにすることです。
脱炭素を実現した社会を「脱炭素社会」といい、日本政府は2050年までに脱炭素社会を目指すと宣言しました。
そして日本に限った話ではなく、120以上の国と地域が2050年までに脱炭素社会の実現に向けて取り組みを進めています。
しかし、皆さんも疑問に思われると思いますが経済活動や日常生活の中で温室効果ガスを全く排出しないのは、現時点では不可能です。
「二酸化炭素の排出量をゼロにする」とは、「二酸化炭素を全く排出しないようにする」という意味ではなく、二酸化炭素の排出量から植物によって吸収される量を差し引いて「実質ゼロ」を目指すというのが「脱炭素」への取り組みです。
そのため、脱炭素を実現するには、太陽光をはじめとする再生可能エネルギーや従来の省エネルギーによる温室効果ガスの排出量を減らすだけでなく、植林や森林管理など温室効果ガスの吸収量を増やすための取り組みが必要です。
似ているフレーズで「カーボンニュートラル」がありますが、【今さら聞けない】カーボンニュートラルとは？概要や各企業の事例を紹介の記事で詳しく解説しています。
脱炭素を目指す2つの理由
世界的に脱炭素を目指しているのは、次の2つが主な理由です。
- 地球温暖化による気候変動を食い止めるため
- 化学燃料の資源がなくなるため
順番に見ていきましょう。
地球温暖化による気候変動
地球温暖化の原因と考えられているのは温室効果ガスです。
これまで世界は、化学燃料を燃やして発展してきました。化学燃料を燃やすと、温室効果ガスである二酸化炭素が発生します。
その結果、世の中が便利になっていく一方で、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスによる地球温暖化が進んできました。
地球温暖化が進むと異常気象や自然災害の頻度が増えると考えられ、地球温暖化によって引き起こされる可能性のある事象としては生態系への悪影響、健康被害、異常気象による様々な自然災害が予測されています。
これは誰もが一度は聞いたことがあると思いますが地球温暖化により北極などの氷が溶け出し、海水面が上昇することも避けられません。
海水面が上昇すると陸地面積が減り、中には国土全体が海に沈んでしまうリスクを抱えている国もあります。気候変動によって住む場所を奪われてしまう人が出てくると懸念されていて、世界全体で考えなければならない問題です。
異常気象・自然災害
ほかにも次のような問題や災害が発生すると考えられます。
・干ばつや水不足
・森林火災
・熱中症の増加
・豪雨の頻発や台風の強大化
加えて干ばつによって土壌の水分が減ると農作物が育ちにくくなり、食糧不足に陥る国や地域が増え、貧困や飢餓にあえぐ人々や内戦や紛争のリスクも高まると懸念されています。
そのため、取り返しのつかない事態に陥る前に脱炭素の取り組みが必要とされています。
化学燃料の資源がなくなるため
世界は化学燃料を燃やして得られるエネルギーによって発展してきました。しかし、このままのスピードで化学燃料を消費していると、近い将来には資源がなくなると予想されています。
化学燃料の資源の種類は、大きく分けて次の4つです。
- 石油（予測寿命50年）
- 天然ガス（予測寿命50年）
- ウラン（予測寿命110年）
- 石炭（予測寿命130年）
化学燃料は埋蔵量に限りがあるので、使い続ければいつかはなくなってしまいます。
化学燃料はわたしたちの生活に深く結びついており、枯渇することで世界にさまざまな影響を与えます。
化学燃料、主に石油がなくなると世界にどのような影響があるのか解説します。
ガソリンが使えなくなる
ガソリンは石油から作られているため、石油を含め化学燃料の資源がなくなると、当然ながらガソリンも使えなくなってしまいます。
ガソリンは、主に自動車の燃料として使われています。そのため、ガソリンが使えなくなると車や飛行機に乗れなくなり、わたしたちの生活に与える影響は計り知れません。物流にも影響が出るため、食料や日用品がお店に並ばないといった事態も考えられます。
ガソリンのほか、灯油や重油も石油を原料とした製品です。灯油は家庭の暖房設備、重油は船舶の燃料や工場のボイラーに使用されています。灯油や重油もわたしたちの生活に欠かせない燃料です。そのため、石油の枯渇によってさまざまな問題が生じることが予想されます。
石油化学製品が使えなくなる
石油はガソリンなどの燃料だけでなく、石油化学製品の原料でもあります。特に日本ではプラスチックの生産が多く、日本で生産される石油化学製品の約60%をプラスチックが占めています。それはわたしたちの衣食住全てに密に影響を及ぼします、生活用品、電化製品、建築用材料、医療用製品…数えきれないほどの影響があります。
そのため、化学燃料に代わるエネルギー資源を確保することが、より重要な課題となってきました。
温室効果ガスを排出する化学燃料の使用を減らすことが結果として化学燃料の節約にもつながるため、エネルギー資源の枯渇を防ぐ意味でも脱炭素は重要な取り組みとされています。
まとめ
世界中で取り組んでいく課題であるべきことはご理解いただけたかと思いますが、ここからは個人的見解を少し記載します。
50年後の未来に不安もしくは疑念を抱かれている方も多いのではないでしょうか？
こんな説もあります。
「地球自体の周期としては氷河期に向かっているから温暖化にはならない」それは事実なこともあるでしょうが例えば50年くらいの近未来でマンモスの時代が来るでしょうか？
「昔の人が好き勝手に化石燃料を使ってきたツケを今の時代の若者が払わなくてならないのは不公平だ」こんな思いを持たれる方もいると思います。
それももちろん間違いではありませんが今の便利な時代は先人の研究や発明の賜物です。時代は常に変化し、その時々に様々な問題が発生するのは世の常であり、人生にも当てはまります。
人類には知恵があり、長い歴史があり、愛する家族や次の次の世代の子孫達へ明るい未来を繋ぐため、必ずこの難局も乗り越えてみせましょう！
投稿 【まだ遅くない】脱炭素とは？目指す理由も解説します は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
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