最新省エネ事情

「太陽光の補助金を申請したいけど情報がありすぎてよくわからない」
「補助金申請は面倒だしそもそもそこまでするメリットある？」

こんなことを思っている方も多いのではないでしょうか。

太陽光発電を導入する際は補助金を上手く活用するべきです。

そうは言っても補助金の申請って書類作ったり、データを提出したりとめんどくさいことが多いですよね。
果たして補助金を利用するメリットはあるのか…？

そこで今回は数ある太陽光の補助金の中から「地産地消型再エネ増強プロジェクト」という東京都の企業がもらえる補助金について解説します。

「蓄電池ってなに？」
「今さらだけど蓄電池のわかりやすい説明して！」

今回はこんな疑問にお答えします。

蓄電池とは、「電気を蓄える電池」のことです。

詳しくは後ほど解説しますが、次世代のエネルギーシステムにおいて、とても重要な役割を果たすことが期待されています。

改めて、蓄電池の基本を知っておきましょう。

太陽光は買う時代からもらう時代へ突入しました。
「PPAモデル」をご存じでしょうか。

PPAモデルは「第三者保有モデル太陽光発電事業」と呼ばれ、発電事業者と需要家が直接電気の売買契約を結ぶサービスです。

需要家（建物オーナー）は初期費用の負担がなく太陽光発電システムを設置でき、発電した電力のうち、自家消費分を電気料金としてPPA業者に支払う仕組みです。

経費削減を考えている、かつ、自家消費型太陽光発電の導入を検討するとき、PPAモデルを用いた導入はもはや外せない選択肢の1つになっています。

では、なぜここまでPPAモデルが注目されているのでしょうか。

今回はPPAモデルを導入したほうが良い理由について解説します。

「固定型の蓄電池が高い…」
「太陽光で発電した電気を有効活用したい」
「V2Hというのを知ったがよくわからない」

今回はこんな悩みにお答えします。

電気自動車の普及により注目されている「V2H」をご存じでしょうか？
太陽光、電気自動車を所有している人なら聞いたことがあるかもしれません。

現在、V2Hに注目が集まっています。

世界では電気自動車へのシフトが急速に進んでおり、世界的な市場調査会社であるIHSマークイットによると、2023年には販売台数が約700万台に上ると予想しており、自動車の電気化への流れは待ったなしの状態です。

ですが、国内に目を向けると日本のEV市場は1％以下となっています。
日本の自動車メーカーが電気自動車の普及に完全に出遅れていると言えるでしょう。

電気自動車へシフトする流れはやってきます。
そこで注目されてくるのがV2Hです。

今回の記事でV2Hの基本を知っておき、来るべき時代に向けて準備しておきましょう。

「安定器ってなに？交換必要なの？」
「何十年も交換してないけど不具合はないので大丈夫」
こう思っている方も多いのではないでしょうか。

日本照明工業会によると、安定器の交換の目安は約10年とされています。

でもなんだかんだ使えるし、蛍光灯が切れたら交換することはあっても安定器を交換する人ってあまりいないですよね。
耐用年数の限りがあるのに、気付かない、見過ごしてる方が多いんですね。

実は10年過ぎた照明器具は、外観では判断できない劣化が進んでいます。

ではどうしたらいいのでしょうか？

今回は安定器の役割や、交換が必要な理由を解説します。

この記事を参考にぜひ照明器具について見直してみてください。

「節水の方法を知りたい」
「少しでも水道代を抑えたい」
「節水しなきゃと思ってるけどついつい忘れちゃう」

こんな考えを持っている人もいるかもしれません。
しかし、節水はほんの少しの意識とほんの少しの行動で効果を発揮します。

東京都水道局のデータよると、家庭で一人が1日に使う水の量は平均219リットルです。
なんとこれ、500mlのペットボトル438本分です。ビックリですね。

普段生活しているとあまり気にしないですし、めんどくさいのでなかなか節水できないですよね。

そこで今回は手軽にできる節水方法だけをまとめました。

めんどくさい方必見です。

「工場の電気代が高い…」
「コロナの影響で売り上げが下がっているから何とか固定費を下げたい」

こんなことでお困りの方も多いのではないだろうか。

長らく、日本の経済を支えてくれている製造業の方々からも今回のコロナの影響は大きいと声が上がっている。

工場の稼働は減り、売り上げが下がってしまったが電気代からは逃げられない。
省エネ設備を導入しようと思っても、なかなか大きな設備投資はかけられないのが現状だ。

今できること、電気代を削減することにおいてまず重要なことは電気代を把握することだ。

そこで今回は工場における電気代の中身と簡単にできる節電ポイントを解説する。

「電気代が高い！」
「機器ごとにどれだけ電気代がかかっているか知りたい」

こういった疑問にお答えしていく。

飲食店リサーチが飲食店オーナー275人に行った「飲食店の水道光熱費削減」に関するアンケートによると、店舗の水道代・電気代・ガス代の中で最も削減したいのは「電気代」という結果になった。

そんな電気代の削減において重要なポイントは、使用している機器の電気代を把握しておくことだ。

使用している機器の電気代を把握できていなければどこを節電していいのかわからない。
エアコンや冷蔵庫は電気代がかかる、というざっくりなことはわかるが、1ヶ月にどのくらいの電気代がかかるか把握できている飲食店オーナーは多くない。

そこで今回は飲食店の電気代の内訳と、一般的に使用機器ごとの電気代を紹介していく。

もちろん店舗の広さや、機器の大きさにもよるのであくまで目安として捉えてほしい。