電子ブレーカーは怪しい？詐欺と言われる理由や仕組み・口コミ・注意点を解説

「電子ブレーカーを付ければ、毎月の電気代が安くなります」

突然こんな営業を受けたら、「それって怪しくない？」と思いますよね。

実際、電子ブレーカーについて検索すると「怪しい」「詐欺」といった言葉が出てくることがあります。

また、弊社の経験上、仕組みが少し分かりにくいこともあり、「ブレーカーを替えるだけで本当に安くなるの？」と疑問を持つ方も少なくありません。

そして、2000年代前半に流行った節電器「省電王」と似ているのでその印象と関係あるような気がしています。（省電王は100Vの電圧を下げて電気使用量を下げることによる節電効果があると謡っていた設備。電子ブレーカーとは別物です。）

最初に結論をお伝えすると、電子ブレーカーそのものが怪しい商品というわけではありません。

低圧電力の契約を実際の設備の使い方に合わせて見直し、条件が合えば毎月の基本料金を抑えられる設備です。

ただし、どんな会社でも必ず安くなるわけではありません。

エネトクでも電子ブレーカーを取り扱っていますが、だからこそ「導入すれば絶対にお得です」とは考えていません。設備の使い方によっては、ほとんどメリットが出ないケースもあります。

この記事では、電子ブレーカーが怪しいと言われる理由から仕組み、口コミ、向いている業種、メーカー、契約前に確認したいポイントまで、できるだけ分かりやすく解説します。

電子ブレーカーは怪しい？商品と営業方法は分けて考えよう

まず知っておきたいのは、電子ブレーカーという製品そのものと、販売する会社の営業方法は別の話だということです。

電子ブレーカーは、流れている電気の大きさと時間を電子的に計測し、一定の条件を超えた場合に電気を遮断するブレーカーです。

たとえばエネトクが取り扱う「N-EBシリーズ」では、CPUを使って電流値と通電時間を計測しています。メーカーからはJETの認可番号なども公開されています。

つまり、「何か特殊な方法で電気料金をごまかす機械」ではありません。

それでも怪しいと思われる背景には、

「電話で突然勧められた」
「絶対安くなると言われた」
「その場で契約を迫られた」

といった営業への不信感があります。

電子ブレーカーを検討するときは、最初から「商品が怪しい」と決めつけるのではなく、なぜ安くなるのかをきちんと説明してくれる会社かどうかを見ることが大切です。

そもそも電子ブレーカーとは？

電気の使用量を減らす設備ではなく基本料金を見直す設備です。

ここはよく勘違いされるところです。

電子ブレーカーを付けても、エアコンや機械が使う電気そのものが少なくなるわけではありません。

LED照明や省エネ性能の高いエアコンは、消費電力量を減らす設備です。一方、電子ブレーカーが主に見直すのは、低圧電力の契約電力、基本料金です。

簡単にいえば、

「今の設備の使い方に対して、電気の契約が大きすぎないかを見直す」

ために使います。

「全部の機械を同時に使うか」がポイント

たとえば、10kWの機械が3台ある工場を考えてみましょう。

設備だけを見れば合計30kWですが、実際には3台すべてを同時に動かしているとは限りません。

1台ずつ順番に使っていたり、3台目は1日に数回しか動かなかったりするケースもあります。

こうした場合、実際の使い方を調べると「今より小さな契約でも問題なく運用できる」と判断できることがあります。

東京電力エナジーパートナーも、低圧電力について、すべての機器を同時に使用しない場合には「主開閉器契約」によって契約電力が下がる場合があると案内しています。

専門用語はさておき、

「必要以上に大きな契約なら、実際の使い方に合ったサイズにしよう」

というのが電子ブレーカーによる料金削減の考え方です。

電子ブレーカーが怪しいと言われる3つの理由

1．電話営業や訪問営業がある

「電気料金について確認しています」
「ブレーカーを見れば安くできます」

このような電話や訪問から話が始まるケースがあります。

突然こう言われれば、電力会社からの連絡なのか、単なる営業なのか分からず不安になりますよね。

国民生活センターでも、電話や訪問から分電盤の点検を勧め、高額な交換契約につながる「点検商法」について注意喚起しています。

もちろん、これは電子ブレーカーそのものが危険だという意味ではありません。

ただ、会社名や営業目的をはっきり説明しないまま話を進める業者には注意した方がよいでしょう。

2．「必ず安くなる」と言われる

電子ブレーカーは条件が合えば基本料金を下げられます。

しかし、すべての事業所で同じように効果が出るわけではありません。

たとえば複数の機械をほぼ常に同時運転している工場なら、契約電力を大きく下げるのは難しいでしょう。

一方、設備は多いものの同時稼働が少なく、時間をずらして使っている場合なら、見直せる可能性があります。

そのため、設備や稼働状況を確認していない段階で「絶対に半額になります」と言い切られた場合は、一度立ち止まることをおすすめします。

3．リースの総額が分かりにくい

電子ブレーカーではリース契約を提案されることもあります。

「月々1万円です」と聞くと、それほど高く感じないかもしれません。

ただし、月1万円を7年間支払えば総額84万円です。

確認したいのは月々の支払額ではなく、「総額いくら払い、年間いくら削減できるのか」です。

契約期間や中途解約の条件、保証内容も含めて確認しておきましょう。

電子ブレーカーで失敗しないために大切なこと

電子ブレーカーについて説明すると、「それならブレーカー容量をできるだけ小さくすればいいのでは？」と思われることがあります。

ですが、ここは注意が必要です。

電子ブレーカーは、小さければ小さいほど良いわけではありません。

実際に使う電気に対して容量を下げすぎれば、営業中や作業中にブレーカーが落ちる可能性があります。

たとえば自動車整備工場なら、コンプレッサー、リフト、洗車機など複数の設備を使います。

普段は同時に動かさなくても、忙しい時間帯だけ重なることがあります。また、モーターを使う設備は、動き始める瞬間に普段より大きな電気が流れることもあります。

電気工事の現場で容量を見るときも、機械に書かれた数字だけでは判断しません。

「いつ動くのか」
「何台が同時に動くのか」
「一番忙しい時間帯はどうか」

まで見ることが大切です。

私なら、単に「これだけ安くなります」と言われるより、

「この設備とこの設備が同時に動いても、この容量なら問題ありません」

と理由まで説明してくれる会社を選びます。

料金を下げることより、まず安全に使えること。そのうえで無駄な契約を削るのが基本です。

電子ブレーカーのメリット

基本料金を継続的に削減できる可能性がある

電子ブレーカーの大きなメリットは、毎月かかる基本料金を抑えられる可能性があることです。

「こまめに照明を消す」「エアコンの設定温度を見直す」といった節電は、従業員の協力が必要です。

一方、契約電力を適正化できれば、設備の使い方が大きく変わらない限り、基本料金の削減効果が続きます。

固定費を見直したい企業にとっては、検討する価値のある方法といえるでしょう。

電子ブレーカーのデメリット

どの会社でも効果が出るわけではない

設備の大半を常に同時運転している場合などは、契約電力を下げられる余地が小さく、十分なメリットが出ないことがあります。

業種だけで判断せず、実際の稼働状況を確認することが必要です。

設備を増やした場合は再確認が必要

導入後にコンプレッサーや工作機械、業務用エアコンなどを増設すると、電気の使い方が変わります。

大きな設備を追加した場合は、現在のブレーカー容量で問題がないか確認しましょう。

導入費用がかかる

当たり前ですが、電子ブレーカーにも本体代や工事費などがかかります。

年間20万円削減できても、導入費用が100万円なら単純計算で回収まで5年です。

導入を判断するときは、削減額だけではなく何年で費用を回収できるかまで確認しましょう。

電子ブレーカーのメリットが出やすい業種

電子ブレーカーと相性が良いのは、動力設備は複数あるものの、全部を同時には使わなかったり、1回の最大稼働時間が短い設備がある事業所です。

自動車整備工場

リフト、コンプレッサー、洗車機などを使いますが、常にすべてが同時運転するとは限りません。

稼働状況によっては契約を見直せる可能性があります。

工場・製造業

工作機械やコンプレッサー、ポンプなどを工程ごとに順番に使う工場も候補になります。

反対に、ほぼすべての設備を24時間動かしている工場では効果が出にくい場合があります。

店舗・サービス業

ガソリンスタンド、クリーニング店、コインランドリー、美容室などでも、設備の使い方によっては見直しが可能です。

マンションやビルの共用設備、農業のハウス施設などでも導入されるケースがあります。

ただし、同じ業種でも設備や営業時間は違います。

「同業他社で安くなったから、うちも安くなる」と考えず、まず現状を調べることが大切です。

電子ブレーカーの口コミ・評判

プラスの口コミ｜「実際に基本料金が下がった」

エネトクの導入事例では、UCCコーヒープロフェッショナル株式会社様が17店舗に電子ブレーカーを導入しています。

導入前は「本当に削減できるのか」と半信半疑だったものの、現地調査後に導入し、17店舗合計で低圧電力の基本料金を年間1,445,424円削減できました。

こうした事例からも、条件が合えば固定費削減につながることが分かります。

ただし、削減額は契約状況や設備によって異なります。事例の金額をそのまま自社に当てはめないようにしましょう。

マイナスの口コミ｜営業への不安も

一方で、インターネットでは、

「営業がしつこかった」
「契約を急かされた」

といった声も見られます。

口コミは個人の体験なので、それだけで会社や製品を判断することはできません。

ただ、少しでも説明に違和感があるなら、その場で契約する必要はありません。

電子ブレーカーの主要メーカー・ブランド

株式会社ネオ・コーポレーション

「N-EBシリーズ」を展開しています。

CPUによって電流値と通電時間を計測する電子ブレーカーで、製品ごとのJET認可番号も公開されています。

株式会社ジェルシステム

「JCS（ジェルコントロールシステム）」を展開しています。

JETの適合性検査への合格やPSEマークの取得について公式サイトで公開しています。

株式会社エスコ

電子ブレーカーを活用した低圧電力の基本料金削減サービスを提供しています。こちらもJETの適合性検査やPSEへの対応を公表しています。

メーカーを選ぶときは知名度だけではなく、導入費用、保証期間、故障時の対応、現地調査の内容まで確認しましょう。

怪しい電子ブレーカー業者を避けるためのチェックポイント

電子ブレーカーの提案を受けたら、次の点を確認してみてください。

• 会社名や販売目的を明確に説明しているか
• メーカーや製品名が分かるか
• 実際の設備や稼働状況を調査しているか
• なぜ契約電力を下げられるのか説明できるか
• 年間削減額の根拠があるか
• リースを含めた総支払額が分かるか
• 保証や故障時の対応が決まっているか

特に大切なのが、「なぜこの容量まで下げられるのか」を説明できるかです。

「皆さん安くなっています」「絶対に元が取れます」ではなく、自社の設備や測定結果をもとに説明してくれる会社を選びましょう。

まとめ｜電子ブレーカーは怪しい商品ではない。大切なのは自社に合うかどうか

電子ブレーカーについて「怪しい」と感じるのは無理もありません。

「ブレーカーを替えるだけで電気代が安くなる」と聞けば、「本当に？」と思いますよね。

ただ、電子ブレーカーは電気料金を不正に安くする設備ではありません。

実際の設備の使い方に合わせて低圧電力の契約を見直し、条件が合えば基本料金を削減するための設備です。

一方で、すべての会社に向いているわけでもありません。

だからこそ、

「電子ブレーカーは良いか悪いか」ではなく、「自社で本当にメリットが出るか」

という視点で判断することが大切です。

エネトクでは、電子ブレーカーの導入前に設備の使用状況を確認し、削減効果を調査したうえでご提案しています。

「今の契約が適正なのか知りたい」「電子ブレーカーを提案されたけれど、本当にメリットがあるのか分からない」という場合は、まず現在の契約と電気の使い方を確認するところから始めてみてください。