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]]>「これ以上の省エネ方法が思いつかない」
こんな悩みを持っているホテル経営者もいるのではないでしょうか。
ホテルの経営者に省エネへの取り組みが求められている理由は3つあります。
地球と環境を守る取り組みであるカーボンニュートラルは、ホテル業界にも求められています。
そして省エネは、ホテルのエネルギーコストをダイレクトに削減するので、利益を押し上げる効果を期待できます。
しかも、ホテルが省エネに取り組むと「環境に配慮した宿」というブランドを構築できます。
この記事では、ホテルの経営者が積極的に省エネに取り組んだほうがよい理由と、どのように省エネ施策を進めていけばよいのか解説します。
ホテルの経営者に「省エネに取り組んでください」と言うと、多くは「もうすでにできることはやっている」と答えるのではないでしょうか。
省エネにまったく取り組んでいないホテルのほうが珍しいと思われますが、しかし今は、ギアをもう一段上げた省エネに取り組むときです。
ホテルでさらなる省エネが必要になる理由と背景を紹介します。
ホテルが取り組むべき省エネ施策は、カーボンニュートラルに深く関わっています。
カーボンニュートラルは、CO2などの温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする取り組みで、政府は2050年までの達成を目指しています。
▼カーボンニュートラルについて詳しくはこちらをごらんください。
ホテルにさらなる省エネが求められている背景は、ホテル業界がカーボンニュートラルに力を入れていることもあります。
業界が環境問題に取り組もうと声をあげているのに、個々のホテルがこれを無視するわけにはいかないでしょう。
日本ホテル協会はカーボンニュートラル行動計画を策定し、2030年度のホテルにおけるエネルギー消費原単位を2010年度比で15%削減する目標を打ち立てました。具体的な取り組み内容は以下のとおりです。
日本ホテル協会はエネルギー消費原単位以外にも、生活活動量や電力消費量、CO2排出量といった指標を削減の対象にしています。
複数の指標を使い、多角的にカーボンニュートラルの達成度を測定しようとしています。
こうした取り組みはすでに効果が出始めていて、エネルギー消費原単位は2010年度を1としたときに2021年度に0.822まで減っています。
C02の排出量は、2010年度の53.8万トンから2021年には44.8万トンへと16.7%減に成功しています。
国(資源エネルギー庁)は省エネの取り組みで成果を出しているホテルを省エネ優良事業者に認定し、これを公表しています。
省エネ指標(ベンチマーク指標)制度の一環で、この制度はホテル業界だけでなく製鉄業界、電力供給業界、セメント製造業界、百貨店業界などあらゆる業界を対象としています。
国としては業界内で省エネ競争を促す狙いがあります。
ホテル業界のベンチマーク指標には、宿泊面積、食堂面積、収容人数、従業員数などのエネルギー使用量が使われています。
そして資源エネルギー庁は2021年のベンチマーク指標達成事業者(≒省エネ優良事業者)として次のホテルを選び公表しました。
これらのホテル(事業者)は、国によって省エネの成果を出していると認定されたわけです。このことは環境意識が高い客に選ばれるきっかけになるので「環境に優しいホテル」というブランドづくりに役立つでしょう。
ホテルが省エネに取り組むときに課題になるのが、何から始めたらよいのか、ということではないでしょうか。
省エネ施策では、とにかくエネルギーと名のつくものはすべて減らす、といった大雑把な方法は大きな効果が期待できません。
また、それぞれのホテルは、いくら省エネを求められてもこの場所のエネルギーを減らすことはできない、というものがあるはずです。
したがって省エネに取り組むホテルは、効率的にエネルギーを減らせる場所を探したり、使用エネルギーを減らしても経営にダメージを与えない省エネ活動をみつけたりする必要があります。
ホテルのエネルギー消費の実態を紹介します。
ホテルのエネルギー消費が大きい領域は順に以下のとおりです。
最もエネルギー消費が大きい領域が給湯用であることは意外に感じるかもしれません。
大浴場があるホテルなら給湯用のエネルギーが増えることは理解できますが、上記の値は平均値なので大浴場を持たないホテルも多数含まれます。
実はホテルのエネルギー消費量は、客の利用用より、従業員の清掃時用のほうがはるかに大きい傾向があるのです。
以上の結果から、ホテルが省エネ施策で早く成果を出すには、まずは給湯と空調に着目する必要があることがわかります。
温めすぎていないか、あるいは冷やしすぎていないか見直しましょう。
さらに、ホテル側が客に「省エネしてください」と頼むより、従業員たちが普段の仕事のなかで省エネに気遣ったほうが、より大きな効果を生み出すこともわかります。
客に過度な負担や不便を強いる必要がないので、ホテルとしても取り組みやすいのではないでしょうか。
環境省によると、省エネに積極的に取り組んでいる、延べ床面積10万平方メートルのホテルの場合、1年間の電気代は2億円程度とされています。
つまり100万平方メートルのホテルの年間の電気代が2億円以内に収まっているのであれば「きちんと省エネしている」といえそうです。この金額は、省エネ施策の効果を測定するときに一つに目安になるでしょう。
ホテルが実施できる省エネへの取り組みはたくさんあります。
ここでは以下の7つの方法を紹介します。
リゾートホテルはリゾートに立地していて、リゾート地は天候に恵まれている場所にあることが多いので、太陽光発電に向いているといえます。
沖縄県宮古島のあるホテルは12のコテージを12の客室にしていて、そのすべての屋根に太陽光パネルを設置しています。
蓄電池を置いたことで、太陽光発電による電気だけで全室の電力を100%まかなっています。
さらにこのホテルは電気自動車(EV)のレンタルサービスも行っていて、EVを置く駐車場の屋根にも太陽光パネルを設置しました。
ガソリン車をレンタルすると、客はガソリンを満タンにして返却しなければなりませんが、このホテルのレンタルEVでは、客は使い終わったらそのまま返却するだけで済みます。駐車場の屋根の太陽光パネルでつくった電気で充電できるからです。
多くの照明器具を使うホテルは、LEDに切り替えることで省エネを簡単に実現できます。
LEDは消費電力が小さいという意味でも省エネなのですが、蛍光灯より長寿命なので交換コストや交換労力が小さくて済む点でも省エネになります。ホテルのロビーなどの照明は高い位置についていることが多いので、交換コスト・労力の削減効果は大きいでしょう。
また、LEDは紫外線を発しないので虫を寄せつけにくい性質があります。
蛍光灯は紫外線を発するので虫が寄ってきます。
屋外に設置するホテルの看板を照らすライトをLEDに変えれば虫が減るので、客に不快な思いをさせずに済みます。
▼LED照明の詳細はこちら
エネルギーマネジメントシステムとは、ビルや施設の電力需給のバランスを最適化するためのシステムです。
エネルギーマネジメントシステムを導入すると、ホテル内のどの部屋、場所、設備でどれくらいの電気が使われているのかがわかります。
無駄に電気を使っている場所や、非効率な電気の使い方をしている設備を特定できるので、電気を使う必要がないときだけ使わないようにすることができます。
またエネルギーマネジメントシステムを長期間使うとエネルギー消費のデータが蓄積され、これを分析することで電気機器の老朽化や故障の前兆がわかります。
故障の前兆がわかった時点で電気機器を交換すれば完全な故障を回避でき、客に迷惑をかけずに済みます。
ホテルを改築、新築、増築するときは最新の空調設備を導入することで、これに使うエネルギー消費量を減らすことができます。
例えば、外気冷房システムは外気の温度が室内より低い場合に、外気を積極的に室内に取り込む仕組みです。
外気は無料なので、冷房コストを減らすことができます。
全熱交換器は、換気の際に屋外に排出してしまう熱を回収して思料するシステムです。
空調設備は日進月歩なので、ホテルの経営者が最新情報を入手しておけば、将来の改築、新築、増築のときの備えになります。
また、空調については、ホテルの閑散期に、特定のフロアの客室しか使わないようにすることで、未使用のフロアの空調を止めて節電することができます。
▼空調設備の詳細はこちら
日射調整フィルムとは、透明でありながら、光や熱を選択的に透過させる機能を持つフィルムです。
日射調整フィルムをホテルの窓に貼れば、夏場に太陽光が出す熱を遮断することができ、冷房に使う電力を減らすことができます。
ホテルの客室の窓は日当たりが良い方向に設置されていることが多いので、日射調整フィルムの恩恵を受けやすいといえます。
自動電圧調整装置を導入すると、電気を使う場所ごとに最適な電圧に調整することができます。
これまで過剰に電圧をかけていた場所は、自動電圧調整装置によって電気の供給量が低くなるので省エネになります。
ホテルの改築やリフォームでは、ロビーや客室などの見栄えを良くすることを優先するかもしれませんが、断熱材の更新も検討してみてください。
屋根、壁、床の断熱材の質や量が不十分な場合、エネルギー効率が悪い建物になっている可能性があります。
温めにくく冷ましにくいホテルを、温めやすく冷ましやすいホテルに変えていきましょう。
断熱材にはセルロースファイバーなどの有機質系やグラスウールなどの無機質系といったように種類があるので、適材適所で採用することによって省エネホテルに生まれ変わることができます。
ホテルの改築・リフォームを依頼する工務店は、断熱材や省エネ施策に詳しいかどうかという視点で選んでもよいでしょう。
省エネなホテルはすでに稼働しています。
ここからは先進的な取り組みをしている2つのホテルを紹介します。
リゾートトラスト株式会社は2022年に国内すべてのリゾートホテルとゴルフ場に太陽光発電設備を導入する方針を決めました。
同社のホテルとゴルフ場は計37拠点あり、投資額は20億円になる見込みです。
太陽光パネルを設置する場所は、建物の屋上や駐車場の屋根などで、つくった電力は自家消費していきます。
新設する会員制リゾート施設の「サンクチュアリコート琵琶湖」では、日中の消費電力の80%を自家発電でまかなう予定です。
同社は2005年に環境方針を設定し、そのなかで省エネ、省資源、リサイクルを推進し、環境汚染を防止することなどを決めました。政府のカーボンニュートラル宣言は2020年に出されたので、これより15年も早く省エネに取り組んできたことになります。
参照:「持続可能な社会の実現に向けて当社グループの国内37拠点に太陽光発電設備の設置方針を決定」(リゾートトラスト)
愛媛県松山市の株式会社古湧園が運営する「道後温泉ホテル古湧園・遥(以下、ホテル遥)」は、同県初のZEB認証を得たホテルです。
ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)とは快適な室内環境を維持しながら、建物で消費する一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。
ホテル遥は太陽熱温水器を導入したり、建物の断熱性能を高めたりして一次エネルギーを62%削減することに成功しました。
環境省はホテル遥を先進的な省エネ施策を導入したホテルとして紹介していて、そのなかで同ホテルの「環境配慮への高い意識や積極的な情報発信」を称えています。イメージアップにつながっています。
参照: 「愛媛県初の環境対応型、ホテル古湧園・遥」(環境省)
ホテルの経営者で「省エネをしたくない」と思っている人は一人もいないでしょう。
それでも省エネ施策の着手に二の足を踏んでしまうのは、コストが気になるからではないでしょうか。
省エネ施策には無料のものやコスト安のものもありますが、高い効果をあげようとするとやはりそれなりに費用はかかります。
しかし省エネ施策コストは、将来的に回収できる確率が高いものです。太陽光発電システムを導入すれば電気を買う量を減らせますし、断熱材を更新すればこれまでと同じ快適な室内環境を小さなエネルギーでつくれるようになります。
そして何より「環境に優しいホテル」という評判はホテルのブランド化に貢献し、環境意識が高い客に支持されるでしょう。
省エネ施策のメリットを考えると、そこにかかる費用は投資とみなすことができるのではないでしょうか。
投稿 これだけでOK!ホテルで効果的な省エネ方法7選 は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>投稿 【売り込みはうんざり】自動車整備工場における効果が高い省エネ方法を解説! は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>自動車整備工場という分野においてもこの取り組みは重要視されていますが、具体的な活動をできていない業者も少なくありません。
そして、自動車整備工場は売り込みの営業が特に多く、もううんざりしている方もいるかもしれません。
本記事では、自動車整備工場における省エネ実現のための取り組みを売り込みなしで解説します。
生活における自動車への依存度は地域性もありますが、とくに公共交通機関が十分ではない地域では自動車の利用は生命線となります。
そんな自動車を整備して安全に運転できるようにするためには、自動車整備業者の存在が欠かせません。
そんな自動車整備工場において、省エネが重要視されている理由は何なのでしょうか。
経済産業省の資料によりますと、2050年のカーボンニュートラル目標に向けて、まずは2030年時点でのエネルギー消費量を推定してエネルギー需要への対策や省エネ対策を検討する必要があると述べられています。
そこで政府は、エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律(通称:省エネ法)を制定し、一定規模以上のエネルギー消費事業者に対してエネルギーの使用状況等について定期的に報告させ、省エネや非化石転換等に関する取り組みの見直し・計画の策定等を指示しているのです。
日本は、世界的に見て発電における化石燃料への依存度がトップクラスで高いわけではありませんが、クリーンエネルギー先進国と比較するとかなり高い水準となっています。
地球温暖化の原因となるCO2排出量を減らし、持続可能な社会を手に入れるためには、多くのエネルギーを消費している事業者が、積極的に自社の省エネ化を目指す必要があるのです。
※参考:経済産業省 省エネ法とは
省エネ法に則って行動するため、という意味合いも当然ながらあるのでしょうが、自動車整備工場が省エネ化を目指すことには他にも大きな意味があるのです。
1つ目の意味は「コスト削減」にあります。
省エネとは、要するに消費するエネルギー量を減らすことで、環境に配慮するという意味があります。
しかし「消費エネルギー量を減らす」ということは、要するに「エネルギーにかかるコストを削減する」という意味合いもあるのです。
コストとは要するに「原価」ですから、原価が下がれば整備費用も抑えられますので、価格設定を下げることで競争力を増すことができます。
さらに、省エネによりコスト削減に成功すれば、それを従業員に支払う給料に反映させることもできます。
昨今、自動車整備業界は人手不足が深刻化しており、従業員を効果的に募集するためにも給料にかけられるコストを確保することは重要なのです。
市民が自動車を使い続ける限り需要がなくなることがない自動車整備業界は、競争力を確保するためにも省エネを目指してコストカットをし、それを販売価格や給料へと反映させることが重要なのです。
2つ目の意味は「環境配慮による社会貢献」です。
持続可能な社会を築くためには、企業は社会的責任(CSR)を果たす必要があります。
大規模な事業を行う企業は、一般家庭と比較して多くのエネルギーを消費することになりますので、省エネに取り組むべき立場として責任が問われるのです。
事業者における省エネ活動はイメージ向上や社会への貢献となり、それは顧客の獲得にもつながるので2つの意味で大きなメリットがあるといえるでしょう。
自動車整備業においては、さまざまな理由から多くのエネルギーを消費しています。
そこで、具体的にどういった理由で多くのエネルギーを消費しているのかについて解説します。
自動車整備工場におけるエネルギー消費割合として大きいのは「整備機械の運転のため」ですが、それ以外にも工場内の空調や照明、洗車用の水を大量に消費するなど、省エネのためにアプローチできる部分は少なくありません。
具体的には、以下のような理由でエネルギーを消費しています。
自動車整備には大型機械を複数使用せざるを得ず、その機械の運転に相応のエネルギー消費とCO2発生が考えられます。とくに大規模な工場の場合、運転する機会の数が多いことでさらに多くのエネルギーを消費することになるのです。
整備工場内で働く従業員の体調管理のためには、冷暖房などの空調システムの導入・稼働が欠かせません。ただし、古い空調設備を使い続けている場合だと運転効率が悪く、同じ温度設定でも多くのエネルギーを消費することになるでしょう。
工場内での安全性と精密な作業の実現のためには、適度な明るさを保つための照明機器の使用が欠かせません。照明も機器によってエネルギー効率が変わりますので、古くなった照明を使い続けると多くのエネルギーを消費することになります。
自動車整備では洗車を行いますが、その際には多くの水を消費することになります。
一度に多くの自動車を整備する大規模な工場だと、その分だけ一事業所だけで多くの水を消費することになるのです。
省エネを目指すにあたっては、これらの点に注目し、どうすれば省エネを目指したアプローチを実現できるかを検討することが重要です。
今後も自動車整備のニーズが続く以上、その事業継続においてエネルギー消費量を抑えるためには適切な省エネ対策を講じる必要があります。
事業者における省エネ対策の方向性はその業態により異なりますが、自動車整備業者の場合であれば以下のような取り組みが可能です。
自動車整備工場で多くのエネルギーを消費している整備機械へのアプローチは、省エネ対策として大きな意味を持つことになります。
整備機械に対するアプローチは大きく分けて2種類あります。
整備機械を買い替えるにあたって、エネルギー効率の良い機械に買い替えることでエネルギー消費量を抑えることができます。
従業員が整備機械を効率よく使用することで、エネルギー消費量を抑えることができます。
前者の場合は買い替えコストがかかりますので、老朽化や故障などの出来事がなければ簡単には実行できません。
一方で後者の場合は従業員に指導することですぐにでも実行できるため、より現実的なアプローチとなるでしょう。
国土交通省が公表しているヒアリング資料によると、ある自動車整備業者はエアコンプレッサーの温度を上げないように密封状態を避けて温度を定温に保つことで効率を上げたり、昼休み中は電源を切ることでエネルギー消費量を抑えています。
※参考:自動車整備事業場ヒアリング調査結果
整備機械ほど多くのエネルギーを消費することはないでしょうが、作業中使い続けることになるであろう冷暖房などの空調システムの省エネ対策も、自動車整備工場の省エネの取り組みとして重要です。
古い設備は、最新の設備よりも多くのエネルギーを消費することになります。最新の冷暖房機器に更新することで冷暖房コストを抑えることが可能です。
冷暖房システムを一元管理することにより、無駄な運転や重複した設備を排除して空調設備の効率的運用が可能になります。
温度や湿度などを感知するセンサーを活用して自動制御を行い、必要以上のエネルギー消費を防いで適切な室温を維持できます。
先ほどの資料の別の自動車整備業者の取り組みによると、整備工場を外気と遮断する密閉型にしてスポット冷暖房としたことにより、空調費用の大幅な削減に成功しています。
また、効率的な冷暖房の運用においては、遮熱効果のある塗料で屋根塗装を行うというアプローチもあります。
遮熱効果により工場内の温度上昇を抑えることにより、少ないエネルギーで工場内の温度を快適に保つことが可能になるのです。
▼空調の自動制御について知りたい方はこちら
工場内の安全性・視認性と精密作業の実現のためには、照明の使用が欠かせません。
この照明についても、ちょっとしたアプローチによりエネルギー消費量を抑えることが十分に可能です。
たとえば「LED照明」は従来の蛍光灯に比べて消費電力が約1/3~1/6程度であり、とくに大規模な工場の場合だと数多くの照明を使用しているためLED照明への切り替えによる節電効果は大きくなります。
照明の種類を変えることにより、消費電力を抑えつつ工場内の明るさを従来よりも高めることも可能です。
視認性と安全性が高まるため、事故や作業ミスの発生リスクを抑えることにも貢献します。
たとえば、エネトクでの導入事例として店舗内の明るさと消費電力を改善するためにLED照明へ交換することによって約40%アップのコスト削減を実現しています。
※参考:エネトク導入事例
省エネへの取り組みについては、「消費エネルギー量を減らす」だけでなく「自分たちでクリーンエネルギーを作り出す」というアプローチも重要です。
その代表的なものとして挙げられるのが、太陽光発電になります。
太陽光発電は化石燃料を使わずに電力を作るため、温室効果ガスの排出量を削減できます。
自家消費できる電力を増やすことで、電気代の削減が可能です。また、余った電力を売電することで収益を上げることもできます。
再生可能エネルギーの導入は、企業の環境への取り組みや社会的責任を示す良い手段となります。
今後は「電気自動車」の普及が注目されており、電気自動車に充電するための電気を自社の太陽光発電システムで作り出すことで省エネ対策になります。
株式会社井出自動車整備工場では、平成27年4月より福島県いわき市にて太陽光による自然エネルギーによる発電設備を総発電量594Kwhで稼働しています。
※参考:井出自動車整備工場様の事例
自動車整備では洗車に大量の水を消費しますが、昨今は気候変動の影響もあってか国内でも水不足に悩む地域があり、自動車整備向上における節水への取り組みも重要です。
実際「環境に優しい自動車整備事業場等審査基準」においても、洗車時の節水の実行が評価基準に含まれています。
自動車整備工場において省エネに成功した事例をいくつか紹介します。
湯井電機株式会社が公表している資料によると、この自動車整備工場では250Wの水銀灯を使用していたことで年間76万円の電気料金が発生し、少しでもコストを削減しようと水銀灯のLED化を考えていました。
これに対して60WのLEDを導入したことで年間の使用電気料金が17万円まで削減され、約78%の省エネにつながったのです。
また、照度も251lxから261lxと明るくなったことにより、作業環境の改善にもつながっています。
※参考:自動車整備工場Y社様の事例
一般財団法人省エネルギーセンターが公表している資料によると、全般的な省エネ診断をした結果として外気導入量の低減や空調設定温度の緩和、エア配管の漏れ対策やコンプレッサの吐出圧低減など9種類の更新等の改善が提案されました。
これが実施されているのかどうかは記載されていませんが、すべての提案を実施することで消費エネルギー量が約4割も抑えられ、年間で約88万円のコスト削減につながるとされています。
※参考:省エネ診断事例
この事例では、工場内の冷暖房効率の改善のために、出入り口部分にビニールカーテンを設置しています。
「高級車の整備を多く請け負っている」という事情からビニールカーテンはブラックのフチ加工を施して間仕切りポールもブラックタイプを使用、ビニールカーテンが風で煽られないようにポールに落としピンを付けて地面に固定できるようにするなどの工夫がなされています。
※参考:ビニールカーテンの事例
今後は電気自動車の整備という新しいステージへの以降が注目されている自動車整備工場。
整備機械の運転などで多くのエネルギーを消費する関係上、省エネに対する取り組みが大きく期待されています。
必要に応じて省エネを実施していきましょう。
エネトクでは、自動車整備工場の省エネ支援実績が多数あるので、まずはお気軽にご相談ください。
投稿 【売り込みはうんざり】自動車整備工場における効果が高い省エネ方法を解説! は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>投稿 【農業従事者必見】ハウス農業で省エネ対策が必要な理由と節電に繋げるコツを解説 は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>エネルギーコストの削減のためには、従来使用している機械の省エネ化が必須です。
省エネ化のための設備投資や作業機器の購入には一時的にコストがかかります。
しかし、運営する農作業の環境に合わせて適切な投資を行うことで、長期的に考えると、省エネ化が格段に進み、エネルギーコストを大幅に削減できます。
しかし、「エネルギーコストを抑えたいけど、どの設備に投資したらよいのだろう?」「農業における省エネ対策として今すぐ取り入れれることはあるのかな?」などの不安や疑問もあるのではないでしょうか。
そこで、本記事ではハウス農業における省エネ対策と節電につなげるコツを解説します。
ぜひ、ハウス農業にかかるエネルギーコストを抑えたい方は参考にしてみてください。
農業におけるエネルギー消費は、大きく分けると下記2つになります。
それぞれ順にどういったものが当てはまるのか、どのように省エネ化を行えるのか解説します。
直接エネルギーとは、労働・農作業機械などの燃料・電力が当てはまります。
一般的に想像するエネルギーの大半が直接エネルギーで、省エネ化を目指すときの重点です。
直接エネルギーは日々の積み重なりで、大きなエネルギーコストとなってしまいます。
1度に大きな削減にはつながりにくいので、様々なエネルギーから少しずつ削減し、省エネ化を継続していくことが大事です。
間接エネルギーとは、肥料や農薬など資材生産のときに使用され、間接的に農地に投入されるエネルギーが当てはまります。
また、ハウス(農業建築物)や農作業機械、圃場整備も間接エネルギーです。
初期費用として購入時にかかる費用が高額ですが、自身が運営する農場に合ったものを選ぶことで、直接エネルギーを削減でき、省エネ化に繋がります。
エネルギー消費量は計算方法によって大きくズレが出てしまいますが、今回は農林水産技術情報協会の調査結果を参考にします。
分類 | 直接エネルギー | 全体エネルギー |
---|---|---|
野菜 (トマト,イチゴ) |
約14万~23万kW | 約29万~46万kW |
野菜 (きゅうり,ピーマン,メロン) |
約70万~116万kW | 約116万~662万kW |
果物 (ぶどう) |
約112万kW | 約122万kW |
花 (夏,秋切り:バラ,トルコキキョウ) |
約1万~12万kW | 約1万~17万kW |
花 (冬,周年:バラ,菊,カーネーション,シクラメン) |
約139万~290万kW | 約186万~384万kW |
特にメロン栽培では病気から守るため、土壌と種子に消毒が必要です。
消毒のときに、蒸気や高熱が使用されるため、直接エネルギーを多く消費します。
どの作業に多くのエネルギーを使用しているのかを理解することで、適切な省エネ機器を導入し、効率よくエネルギーコストを削減できるでしょう。
農業において省エネが必要な理由は下記の2点があります。
それぞれ順に詳しく説明していきます。
現在地球では石炭や石油などの化石燃料が減少しており、石炭は約120年、石油は約50年で枯渇すると予測されています。
日本は火力発電で約73%の電力を賄っているため、電力供給が50年後以降に大幅に減少する可能性があります。
農業分野でも省エネ化を行い、不安定な電力供給下でも安定した栽培・収穫が必要です。
コストが多くかかると、収益があっても利益はでません。
現在、家族経営の農家から会社として法人化している農業従事者の割合が増加傾向にあります。
会社の運営として農業を行うためには利益を出すことが重要で、現在高騰しつつあるエネルギーコストの削減=省エネ化が必要です。
また、現在農業従事者の高齢化が問題になっているため、若い世代への就農のきっかけとなってもらうためにも儲かる仕組みづくりは外せません。
ハウス農業における具体的な省エネ方法について4つ紹介します。
省エネ化をおこなって使用する電力を減らす考え方だけではなく、使用できる電力を増やすという考え方も大切です。
電力を増やす方法の1つが太陽光パネルの設置です。
ハウス農業は広大な敷地で行われるため、ハウスの屋根に太陽光パネルを設置することで電力を生産し、農作業における電力供給に活用できます。
農林水産省は「営農型太陽光発電システムフル活用事業」として、太陽光を農業生産と発電の両方での活用を推進しています。
この事業はハウスだけではなく、露地栽培でも可能です。
農地に支柱を立て上部空間に太陽光パネルを設置することで、農業生産と発電の両方に太陽光を活用できます。
太陽光発電設備や定置用蓄電池のような電力エネルギーに関する設備は、国から補助金が出る場合もあるので、十分確認してから購入・申請するようにしましょう。
ヒートポンプはハウス外の空気と電気を使用して、空気を膨張・圧縮させ室内の冷房・暖房・除湿を行うことができる機械です。
使用する電力以上のエネルギーを得ることができるため、省エネ対策として利用できます。
ハウス農業における加温栽培は、石油燃料を多く使用するためエネルギー高騰化の影響を受けやすいです。
ヒートポンプの価格は高く、燃油暖房機の3~5倍かかるため、暖房をヒートポンプだけで賄おうとすると、初期投資がとても高くなります。
手軽に省エネ化を目指すためには、従来の燃油暖房機とヒートポンプをうまく組み合わせて使うことで、石油燃料の使用量を削減できます。
エネルギー高騰化の影響を受けにくくなり、安定したコストでの栽培が可能となります。
ウォーターカーテンとは、ビニールハウスの外張りと内張りカーテンの間に散水することで、カーテンを通して室内空気との熱交換を行う仕組みです。
特に夜間や冬期は地下水の温度が気温よりも高いため、ハウス内からの放射熱を防ぎ加温します。
暖房の負荷を減らすことができるため、加温に必要なエネルギーが少なくて済み、省エネに繋がります。
比較的低温でも栽培できるハウスいちご栽培で使用されている場合が多く、ウォーターカーテンのみで無加温栽培をおこなっている例もあります。
また、ハウスの大きさ・形状はどのようなタイプでも導入可能で適用性が高いです。
また、地下水を多く利用するため、豊富な水源がある場所で、排水システムを確立させることが必須条件です。
導入検討時は、立地調査を十分に行うようにしましょう。
木質系燃料とは、木材を燃料として利用することで、カスケード利用した木材を使用します。
カスケード利用とは木材を建築材として利用後、ボードや紙として使われたのち、最終段階として燃料に利用されることです。
繰り返し利用された木材であるため、新たな伐採を必要としません。
実際に岡山県の農場では木質バイオマス発電所を併設し、電気だけではなく、発電中に生じた蒸気やCO₂も浄化して作物の栽培に活用しています。
また、電力が余ったときは電力会社に販売しており、エネルギーで利益を生み出しています。
木質系燃料は供給が安定しているため、コストが上昇する可能性は低いです。
また、木々の成長中にCO₂を取り込むため、燃焼させてもカーボンニュートラルな素材として、環境にやさしいです。
今後、木質系燃料の使用量は化石燃料に代わって徐々に増加していくと考えられるので、早い段階で、農業に活用することをおすすめします。
ハウス農業におけるおすすめの省エネ設備を3つ紹介します。
順番に解説します。
ハウス農業では温度・湿度管理が重要なため、エアコンなどの空調システムが欠かせません。
毎日使用していると、少しずつ汚れがたまって稼働能力が落ち、無駄なエネルギーを必要とします。
定期的に点検や掃除を行い、少ないエネルギーで効率よく空調をおこないましょう。
ハウス全体の空気が均一になり、作物の生育コントロールを正確におこなえる換気扇・循環扇の設置がおすすめです。
広いハウスにエアコンのみで管理してしまうと、ハウス内の温度にムラができ、作物の生育状況にも影響が出てしまいます。
また、空調システムも年々性能が高い機器が発売されています。
ハウスに機器を設置してから年数が経過している場合、最新の設備と性能を比較・検討してみましょう。
長期的に考えると、買い換えたほうが少ない電気代で済む効果を期待できます。
日々の清掃から省エネ化に向けてできることはあります。定期的な清掃・点検で、省エネ化を目指しましょう。
空調システムについて詳しくはこちら▼
内張カーテンは、主に遮光・遮熱・保温・吸湿・透湿を目的に利用されます。
内張カーテンの設置で気密性が高まり、夜間や冬期の熱エネルギーがハウス外に逃げにくいため、暖房費の削減と省エネにつながります。
高い効果を得るためには、カーテンを1層だけではなく、2層、3層と増やすことが有効です。
カーテンの選び方は様々で、1層目と2層目で異なる目的を持ったカーテンを使うと複数の効果を得ることができます。
一方で、同じ目的のものを選ぶと効果を高めることができます。
カーテンは色や素材によって目的が異なるため、栽培作物に応じて選ぶようにしましょう。
適切なカーテンを選ぶことで作物の栽培環境が制御しやすくなり、収量の増加や品質の向上が期待できます。
作物だけではなく、働き手にとっても快適な環境です。
省エネによるエネルギーコストの削減と、作業効率が上がる労働環境の整備の両立を目指しましょう。
ハウス農業では光量を調節して、栽培の促進や抑制を行うため、照明を建物内に設置する場合が多いです。
LED照明は、主に下記4つの理由でハウス農業に活かすことができます。
電気寿命と発熱効率について、白熱電球と蛍光灯と比較してみます。
比較項目 | LED照明 | 白熱電球 | 蛍光灯 |
---|---|---|---|
電気寿命 | 約40,000時間 | 約1,000~2,000時間 | 約6,000~12,000時間 |
発熱効率 | 100~150lm/W | 10~20lm/W | 60~110lm/W |
LED照明は、光らなくなる前に部品の劣化により少しずつ明るさが落ちてきます。
そのため、寿命は「新品のときより明るさが70%落ちるまでの時間」です。
電気を光に変えるため、熱を光に変える白熱電球や蛍光灯より発熱量が少ないです。
また、赤外線をほとんど含まないため、光を当てることによるハウス内の温度上昇がほとんどありません。
余分に冷房を使わなくてよいので、省エネに繋がります。
白熱電球と蛍光灯は熱を光に変えるため、低温環境では発熱効率が著しく落ちてしまいます。
LED照明は、半導体であるため-20度まで発熱効率を落とすことがないため、夜間や冬期の光照射にもおすすめです。
LED照明について詳しくはこちら▼
ハウス農業において、実際にどのようなシステムを取り入れて省エネを成功させているか具体的に紹介します。
近年「スマート農業」という言葉が広まり、農業分野においてもICT技術の活用が進んでいます。
オランダは国土が九州程度で広くなく、海より低く岩塩が混ざっている土地が約3分の1程度あり、農業に向いた国ではありません。
しかし、2011年度には農産物の輸出額が世界2位という農業大国です。
ICT技術を有効に用いたことで、トマト栽培の場合、日本の単位面積あたりの収穫量の5倍以上です。
具体的には、ハウス内各所に設置したセンサーにより、温度や湿度、光量、光合成に必要なCO2の量、風速を検知します。
検知したデータを基にコンピューターが最も効率よく光合成ができる方法を算出し、天窓の開閉や水やりの回数や量など環境整備をおこないます。
適切な環境を算出して生産性を上げるため、エネルギー利用の無駄がないです。
さらに、発電所を併設し発電で生じた熱やCO2も利用もしています。
オランダの施設園芸にかかる2009年のエネルギー消費量は1990年の約半分になっており、ICT技術の活用が省エネ化のポイントです。
国内でも「植物工場」と呼ばれる内部環境をコントロールし、閉鎖的もしくは半閉鎖的に栽培を行うハウス農業が広がっています。
実際に植物工場向けに開発されたLED照明を導入したことで、リーフレタスを栽培する消費電力が25%以上削減され、収穫量は1.5倍増加したというデータがあります。
省エネ機材を導入することで、エネルギーコストを削減し、さらに適切な管理による生産性の向上が可能です。
自身の農場の現状を正しく理解し、適切な資材設備を行うことで、ハウス農業における省エネ化は実現できます。省エネ化はエネルギーコストの削減に繋がり、地球に優しい産業として、利益を出しながら発展していくでしょう。
今すぐ始められるものから、長期的なシステム作りが必要なものまで紹介させていただきました。5年後、10年後…の日本の農業未来を見据えて、活用していただけると幸いです。
投稿 【農業従事者必見】ハウス農業で省エネ対策が必要な理由と節電に繋げるコツを解説 は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>投稿 【事例あり】飲食店で効果的な省エネ方法を徹底解説! は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
]]>どういったジャンルの飲食店であっても水道光熱費がかかるものですが、そのうちの8割ほどが電気代だと言われています。
つまり、電気代を節約、節電することができれば省エネで環境にも優しい上に、経費を削減することにもつながるのです。
そこで今回の記事では飲食店での省エネ、節電について紹介していきたいと思います。
もちろん飲食店といっても店の場所、地域、季節、規模などによって電気代は変わってきます。
どういった機器を使用しているのかによっても差がでてきますが、ここでは飲食店で省エネが必要な理由や節電することで発生するメリットについて紹介していきます。
節電によって電気代が下がるということはそのまま店の利益が出ることにつながります。
たとえ毎月1,000円の節約であっても年間では12,000円の経費削減となります。
基本的に電気代というのは「基本料金」「電力量料金」「再エネ賦課金」の3つを合わせたものとなっています。
このうち基本料金と再エネ賦課金については下げることは難しいのですが、電力量料金は「電力量料金単価に1ヶ月の使用電力量をかけたもの」「燃料費調整単価に1ヶ月の使用電力量をかけたもの」を合わせたものとなっています。
この部分を下げることが可能となるのです。
節電というものを意識していないと電気料金についての知識がないままに電気代を払い続けることとなります。
意識が向いていないために電気会社について調べない、電気料金の形態を選ばないということになり、効率の悪い支払いをすることとなってしまいます。
節電を意識することで電気料金に関する知識をつけることができるのです。
節電するということは、電気の使用量を減らすことです。
電気の使用量を減らすということは、電気を作り出す際に発生する二酸化炭素などの排出量を減らすことにもつながります。
日本では電気やガスなどを作り出す際には火力発電所などで多くの二酸化炭素、温室効果ガスなどを排出しています。
これが地球温暖化を進める原因ともなっているのです。
つまり節電をしていくことで、地球温暖化、環境破壊などを防ぐことにもつながっているのです。
飲食店においては原材料費や人件費などの経費がかかるのですが、そこに水道光熱費がかかってきています。
その中でも近年電気代が高騰していることが飲食店を苦しめる結果となっています。
これは単純に電力不足が関係しています。
まず日本では火力発電の割合が非常に高く、発電量の約8割が火力発電に頼っています。
ただ、電力の自由化や環境への負荷を軽減するという意味から火力発電所は減っていく傾向があります。
そこに大きな地震があると危険性などの面から発電所は停止に追い込まれることもありますし、猛暑の際には多くの電力が使用されることから電力不足になることもあります。
こうして電力不足になることで電気代が高くなっているのです。
では飲食店の電力使用量、電力消費量はどれくらいなのでしょう。
「新電力ネット」が公開している「産業別電力購入量のランキング」によると、
1位 飲食料品小売業
2位 飲食店
3位 食料品製造業
データから見ると「飲食関連」の業種が多くの電力を消費していることがわかります。
その中でも「飲食店」の電力の利用額を見ていくと売上100万円あたり約2.5万円となっています。
一般的には飲食店の水道光熱費が経費のうちの5~10%と言われていますので、その中でも電気代の割合が非常に高いということがわかります。
飲食店で行うことができる節電、省エネにはいろいろなものがあります。
どれも細かい積み重ねにはなりますが、積もっていくと大きな節約になるものばかりです。
下記は一般的な飲食店の電力消費の内訳です。
参考:経済産業省『夏季の省エネ・節電メニュー(飲食店)』(2022年6月)
空調と照明の割合が多く占めており、優先順位を高く省エネに取り組むと良いでしょう。
ここからはそれらの省エネ方法を順に紹介していきます。
やはり電気代の中でも大きな割合を占めるのが「空調関連」のものです。
ここに関連するものを注意するだけでもかなりの効果があります。
エアコンは定期的に掃除をしないとエアコンの内部、フィルターに埃が溜まっていきます。
内部に埃が溜まることで運転効率が下がるだけでなく、排出する冷気も汚れていきますし、本来の能力が出せなくなっていきます。
性能通りの運転ができないと本来よりも多くの電力を使用して運転することとなってしまいます。
もちろん飲食店ですので、食事をするスペースに埃っぽい空気が出てくるというのも衛生的に良くありません。
節電のためにも、衛生面のためにも定期的にクリーニングをしていくことが重要となります。
夏の暑い時期などは設定温度を低くして冷房を全開に効かせたいということがあるのですが、エアコンの設定温度は1℃上げることで電気代を10%節約できるとも言われています。
例えばエアコンの設定温度は高めにして、扇風機やシーリングファンなどを併用することで冷気を確保するという方法もあります。
夕方になって気温が低くなってくるとそれに合わせて設定温度を操作するといった工夫も効果があります。
また、細かいことですが、エアコンの室外機の周りに多くの荷物が置かれていたりするとエアコンの運動効率が下がりますので、室外機周辺の整理も重要となります。
電化製品は毎年新しい製品が販売されているのですが、常にその性能は進化しています。
基本的には新しい機種のものほど省エネ効果が高いようになっているという特徴があります。
そのため店で古い機種のものを使っている場合は新しい機種のものに買い替えるというのも1つの方法です。
エアコン、冷蔵庫、冷凍庫、テレビ、製氷機といった電化製品を新しい機種に変えることで年間数万円程度の電気代の節約が可能となります。
もちろん新しい機種を購入する際には費用がかかるのですが、電気代節約、省エネということを考えれば効率的かもしれません。
また、電化製品を購入する際には店舗に合ったサイズのものを選ぶということが重要となります。
電化製品は大型のものになるほど必要な電力が増加します。
そのため必要以上に大きなサイズのものは無駄な電力を使うということにつながってしまいます。
もともとはその地域によって利用できる電力会社は決められていました。
そのためその電力会社が設定している料金を支払う必要があったのですが、2016年以降は電気の小売業への参入が全面自由化されることとなりました。
これに伴って電力会社を自分で選ぶことができるようになったのです。
また、どういったプランを利用しているかということも重要となります。
店舗の規模や電気の使用量に合ったプランを選んでいくことが無駄のない利用法ということになるでしょう。
ただ、契約している期間内に他の電力会社に乗り換える場合などは解約料金がかかる場合があるので注意が必要です。
飲食店では照明に関する節電も重要です。
スタッフルーム、トイレなど誰も使っていない部分の照明はこまめに切るということです。
スタッフへの周知をしたり、張り紙で喚起するという方法があります。
お客の中にはスイッチなどにあまり触りたくないという人もいますし、どうしても消し忘れることも出てきます。
そういった場合にはセンサー式で自動的にオンとオフを切り替えるタイプの照明を利用するのも良いかもしれません。
また、照明をLEDに交換するという方法もあります。
このLED照明に関しては後で細かく紹介していきます。
日本では照明というと長い間「蛍光灯」が使用されてきましたが、近年LED照明が増加してきています。
では蛍光灯とLEDではどういった違いがあるのでしょうか。
ここではその違いについて紹介していきます。
蛍光灯は内側に塗られている蛍光体に電気によって発生させた紫外線を当てて光を発生させるというものです。
日本では効率よく照明として利用できる蛍光灯が長く使われてきました。
それに対してLEDは「Light Emitting Diode」を略したものです。
日本語でいうと「発光ダイオード」という意味になります。
最初は赤色に発光するものしかありませんでしたが、黄色、青色、緑色、白色と次々と開発されていきました。
蛍光灯と比べると消費電力が少なく、寿命が長いという特徴があります。
蛍光灯は一般的に数千時間程度の寿命ですが、LEDは数万時間以上の寿命となっており、交換時期が大きく違ってきます。
蛍光灯とLEDの違いについてはいくつかの点を比較するとわかりやすくなっています。
まずコスト面については初期投資は蛍光灯の方が安くなっています。
しかし、エネルギー効率面はLEDの方が優れているため、長期的に考えるとLEDの方がコストが安くなる場合があります。
また、照明品質については蛍光灯は特定の色温度に限られているために色の再現性も限られますが、LEDは広い色域を再現することができるため色彩の表現も豊かになっています。
環境面への影響という点については蛍光灯は中に水銀が含まれているために廃棄する際の処理も適切にしなければいけません。
しかしLEDは水銀を含んでいないので廃棄するのが簡単になっています。
蛍光灯をLEDに変更する際にはランプの部分だけを変えるのではなく、照明器具そのものを変更する必要があります。
店舗の照明設備によっては工事が必要となる場合があります。
器具が違っているのにLEDのランプを取り付けてしまうと発火したりする危険性があるので注意しましょう。
ただ、LEDに交換することで一般的に電気代はおよそ1/3になると言われています。
これは年間にすると数万円以上の額となってくるため、節電効果、電気代削減効果としては非常に期待できるものと言えるでしょう。
近年注目されている節電方法に「自家消費型太陽光発電」があります。
こちらは店舗で太陽光発電を行って電気を作り、その電気を電力会社に売らずに自分の店舗で消費するというシステムです。
発電した電気をすべて電力会社に売るタイプの「全量売電型」とは違って、発電した電気を自社で消費することで電力会社から電気を買う量を減らすということが可能となります。
自家消費型太陽光発電に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。
自家消費型太陽光発電を導入することで、環境面に対しては二酸化炭素の排出を削減するということが可能となります。
こうした取り組みをしているということは対外的にも企業価値を向上させる効果があります。
さらに「電気代を削減できる」というメリットも期待できます。
高い節電効果が期待できる方法だと言えるでしょう。
ただ、デメリットとしてはシステムを設置するのに初期費用がかかる、メンテナンス費用がかかるということがあります。
ここからは飲食店で省エネに成功した事例を2つ紹介します。
企業HP:https://culture-shock.co.jp/
カルチャー食株式会社はつくば・守谷・土浦(茨城県南)を中心に飲食店を17店舗展開をしている会社です。
電気料金や水道料金のコストがかかっており、特に固定費が気になっていたところ低圧電力の基本契約を見直すことで基本料金の削減に成功しています。
店舗HP:https://www.takafuku-himeji.co.jp/
お食事処孝ふくは姫路市で30年以上運営している老舗の和食料理店です。
特に水道料金は年間で約1,100,000円の経費がかかっており、頭を悩ませていました。
そこで、Bubble90という超節水ノズルを導入したことで水道料金だけで年間約240,000円の削減に成功。さらに低圧電力の見直しをすることでエネルギーコストを年間300,000円削減することに成功しました。
飲食店では営業をしていくにあたって多くの電気を消費しています。
節電、省エネに取り組むことで、「電気代の削減」「環境への配慮」「会社の社会価値の向上」といったことが期待できます。
LEDランプの導入や自家消費型太陽光発電などを導入していくことを考えてみるのも良いかもしれません。
投稿 【事例あり】飲食店で効果的な省エネ方法を徹底解説! は 省エネ対策のエネトク に最初に表示されました。
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