大学の省エネ対策10選｜取り組み事例・進め方・電気代削減のポイント

大学では、講義棟や研究棟、図書館、体育館、食堂など、用途の異なる施設が一つのキャンパス内に混在しています。空調や照明だけでなく、実験設備やサーバーなども稼働しているため、エネルギーの使用状況は複雑です。

さらに、電気料金の高騰やカーボンニュートラルへの対応を背景に、大学には教育・研究環境を維持しながら、エネルギー使用量を削減することが求められています。

しかし、単純に空調を止めたり照明を暗くしたりすると、学生や教職員の快適性、研究活動、設備の安全性に影響を及ぼす可能性があります。大学の省エネでは、建物や設備ごとの使用状況を把握し、効果の大きい対策から計画的に実施することが重要です。

本記事では、大学で取り組める具体的な省エネ対策、導入の進め方、国内大学の事例について解説します。

大学で省エネが求められる理由

大学の省エネは、単に電気やガスの使用量を減らすためだけの取り組みではありません。大学経営の効率化や法令への対応、社会的責任など、複数の目的があります。

電気料金を削減し、大学経営を効率化するため

大学は複数の建物を所有し、長時間にわたって設備を稼働させています。特に、空調設備や照明設備、実験・研究設備は多くの電力を使用します。

電気料金が上昇すると、大学の運営費にも大きな影響を与えます。しかし、教育や研究に必要な設備を一律に停止するわけにはいきません。

そのため、大学の省エネでは、教育・研究活動への影響を抑えながら、無駄なエネルギー使用を見つけることが重要です。省エネによって光熱費を削減できれば、限られた予算を教育環境の整備や研究活動などに活用しやすくなります。

省エネ法に対応するため

一定規模以上のエネルギーを使用する大学法人は、省エネ法に基づく特定事業者に該当する可能性があります。

事業者全体の年間エネルギー使用量が原油換算で1,500kL以上の場合、特定事業者として指定され、主に次の対応が求められます。

• エネルギー管理統括者などの選任
• 定期報告書の提出
• 中長期計画書の提出
• エネルギー使用状況の把握
• エネルギー消費原単位の改善
• 非化石エネルギーへの転換に向けた取り組み

複数のキャンパスや附属施設を運営している場合は、個々の建物だけでなく、事業者全体のエネルギー使用量を確認する必要があります。

なお、省エネ法の対象区分や提出義務は、施設の使用状況などによって異なります。最新情報は資源エネルギー庁の資料を確認し、必要に応じて専門家や所管機関へ相談しましょう。

カーボンニュートラルを推進するため

日本政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「2050年カーボンニュートラル」を掲げています。

大学においても、キャンパスの省エネや再生可能エネルギーの導入、建物のZEB化などが進められています。

カーボンニュートラルを実現するには、再生可能エネルギーを導入するだけではなく、その前にエネルギーの無駄を減らすことが重要です。使用量を削減したうえで、太陽光発電やCO2フリー電力などを組み合わせることで、効率的にCO2排出量を減らせます。

大学の社会的責任を果たすため

大学は、教育・研究機関であると同時に、地域社会を構成する大規模な事業者でもあります。

キャンパスにおける省エネの取り組みを学生へ公開すれば、環境教育の教材として活用することも可能です。学生や教職員が実際のエネルギーデータに触れることにより、省エネへの意識や行動の変化も期待できます。

大学が率先して省エネや脱炭素に取り組むことは、地域社会や企業に対して持続可能な社会のモデルを示すことにもつながります。

大学におけるエネルギー消費の特徴

効果的な省エネ対策を選ぶためには、大学特有のエネルギー消費を理解する必要があります。

空調・照明が大きな割合を占める

大学には、講義室や研究室、事務室、図書館など、多数の部屋があります。そのため、空調設備と照明設備がエネルギー消費の大きな割合を占めます。

特に夏季や冬季は、空調の使用によって電力使用量が増加します。複数の空調設備を同時に起動すると、最大需要電力であるデマンドが上昇し、契約電力や基本料金に影響する場合もあります。

ただし、エネルギー消費の内訳は、学部構成や建物用途、設備仕様によって異なります。すべての大学で空調や照明を最優先にするのではなく、実際の使用量を確認して判断することが大切です。

研究設備やサーバーが長時間稼働する

理系の研究室や医療系施設などでは、実験設備、恒温装置、冷凍・冷蔵設備、ドラフトチャンバーなどが長時間稼働していることがあります。

サーバールームでは、ICT機器だけでなく、機器から発生する熱を処理するための空調にも電力が必要です。

これらの設備には、研究やデータの保全、安全管理に関わるものが含まれます。省エネを理由に安易に停止すると、研究成果の損失や事故につながるおそれがあるため、担当教員や設備管理者と協議したうえで対策を進める必要があります。

建物・キャンパスごとに使用状況が異なる

大学では、新しい建物と築年数の古い建物が同じキャンパス内に存在することがあります。建物によって断熱性能や設備効率、使用時間が異なるため、キャンパス全体の使用量だけを見ても、どこに無駄があるか判断できません。

複数キャンパスを運営している場合は、拠点ごとの比較も必要です。

例えば、延床面積や利用人数が近い建物を比較し、一方の電力使用量だけが多ければ、設備の劣化や運用方法に改善の余地がある可能性があります。

学年暦によって使用量が変動する

大学の施設利用状況は、授業期間、長期休暇、入試期間、学園祭などによって変化します。

授業が少ない期間でも、通常時と同じスケジュールで空調や照明が稼働していれば、不要なエネルギーを消費してしまいます。一方で、長期休暇中も継続している研究活動への配慮が必要です。

講義棟・研究棟・図書館などを分け、学年暦と施設利用状況に応じて運転スケジュールを設定することが求められます。

大学で取り組める省エネ対策10選

ここからは、大学で実施できる代表的な省エネ対策を紹介します。

1．建物・設備別に電力使用量を見える化する

省エネ対策の第一歩は、「いつ・どこで・どれだけエネルギーを使用しているか」を把握することです。

電気料金の請求書だけでは、キャンパス全体の月間使用量は分かっても、建物別や時間帯別の使用状況までは確認できません。

EMSやBEMSなどのエネルギーマネジメントシステムを活用すれば、電力使用量やデマンドをリアルタイムに近い形で確認できます。

見える化によって、次のような問題を発見しやすくなります。

• 施設を使用していない夜間に電力を消費している
• 同じ用途の建物と比べて使用量が多い
• 空調を起動する時間帯にデマンドが上昇している
• 長期休暇中も通常時と同程度の電力を使用している
• 省エネ対策後の削減効果を確認できない

ただし、データを表示するだけでは電力使用量は減りません。見える化したデータを定期的に分析し、設備の運用改善につなげる体制が必要です。

電力の見える化について詳しくは、「電力の見える化は必要？メリット・デメリット、成功事例を解説」をご覧ください。

2．空調の設定・運転時間を見直す

空調の設定温度や運転時間を適正化することは、設備を更新せずに取り組める省エネ対策です。

具体的には、次のような方法があります。

• 使用前から必要以上に早く空調を起動しない
• 講義終了後の消し忘れを防ぐ
• 長期休暇中の運転スケジュールを変更する
• 外気温や室温に合わせて設定を調整する
• フィルターや熱交換器を定期的に清掃する
• 室外機周辺の吸込口や吹出口をふさがない

設定温度だけを厳しく管理すると、快適性が悪化する可能性があります。室温や湿度、在室人数などを確認し、教育・研究環境に配慮しながら調整しましょう。

3．空調自動制御を導入する

大学には空調設備が多数存在するため、職員が手作業で一台ずつ管理する方法には限界があります。

空調自動制御を導入すれば、設定した条件に応じて室外機の運転を制御したり、デマンドの上昇に合わせて空調負荷を調整したりできます。

例えば、複数の空調設備を短時間ずつ順番に制御すれば、特定のエリアに負担が集中することを避けながら、空調の電力使用量を抑えられる可能性があります。

ただし、講義室、研究室、サーバールーム、医療関連施設では、求められる温度条件が異なります。制御対象から除外すべき設備やエリアを事前に整理することが重要です。

なお、空調制御はすべての施設で同じ効果が得られるわけではありません。対象設備や導入条件については、「空調制御が向いている業種・施設とは？導入前に知るべきポイント」で詳しく解説しています。

4．空調設備を高効率機器へ更新する

設置から長期間が経過した空調設備は、最新機器よりエネルギー効率が低い可能性があります。

修理回数が増えている場合や、冷暖房の効きが悪くなっている場合は、高効率空調への更新を検討しましょう。

更新前には、現在の設備容量が実際の負荷に合っているか確認することも大切です。過大な能力の設備を選ぶと、初期費用が増えるだけでなく、効率的に運転できない可能性があります。

建物の利用状況や将来の改修計画も踏まえ、設備容量と投資回収期間を試算してください。

5．照明をLEDに切り替える

蛍光灯や水銀灯などを使用している場合は、LED照明への切り替えによって照明の消費電力を削減できます。

LED照明は寿命が長いため、交換作業や廃棄物の削減にもつながります。天井が高い体育館や講堂では、交換頻度が減ることで保守管理の負担軽減も期待できます。

ただし、単に明るいLEDへ交換すればよいわけではありません。講義室、研究室、廊下、体育施設など、それぞれの用途に必要な照度を確認し、明るさや色温度、まぶしさにも配慮しましょう。

6．人感センサー・照度センサーを導入する

トイレ、倉庫、廊下、階段など、常時点灯する必要がない場所には、人感センサーが適しています。

窓から自然光が入る場所では、照度センサーを利用して照明の明るさを自動調整する方法もあります。

ただし、人の動きが少ない研究室や長時間静かに過ごす図書館では、センサーが不在と判断して照明が消えてしまう可能性があります。利用状況に応じて、検知範囲や消灯までの時間を設定する必要があります。

7．講義室や施設の利用を集約する

受講者が少ない講義を大教室で実施すると、空調や照明を広い範囲で稼働させることになります。

時間割や予約状況を見直し、利用者数に適した教室へ変更することで、使用する建物やフロアを集約できます。

長期休暇中は、研究活動などに必要なエリアを除き、利用施設を限定する方法も考えられます。

ただし、省エネだけを理由に移動距離や混雑を増やすと、学生や教職員の負担になります。施設の使いやすさとエネルギー効率の両方を考慮して調整しましょう。

8．建物の断熱・遮熱性能を改善する

窓や外壁、屋根から熱が出入りすると、空調への負荷が大きくなります。

建物の状況に応じて、次のような対策を検討できます。

• 窓ガラスへの遮熱フィルムの施工
• ブラインドや日よけの活用
• 複層ガラスへの交換
• 外壁・屋根の断熱改修
• 高反射率塗料の使用
• 出入口への風除室の設置

大規模な断熱改修は費用がかかるため、空調更新や建物改修のタイミングに合わせて実施すると効率的です。

9．太陽光発電・蓄電池を導入する

校舎の屋上や駐車場などに太陽光発電設備を設置し、発電した電力をキャンパス内で使用すれば、電力会社から購入する電力量を削減できます。

蓄電池を組み合わせることで、太陽光発電の余剰電力を別の時間帯に使用したり、停電時の非常用電源として活用したりすることも可能です。

ただし、導入前には次の点を確認する必要があります。

• 設置場所の日射条件
• 屋根や建物の耐荷重
• 発電量と電力需要の時間帯
• 設備の維持管理費
• 災害時に給電する設備と範囲
• 将来の建物改修計画

太陽光発電は「創エネ」であり、設備の無駄な運転を直接なくすものではありません。まず省エネによって使用量を抑え、その後に必要な容量を検討する方法が合理的です。

10．学生・教職員を含む省エネ推進体制を構築する

設備を導入しても、運用ルールが守られなければ効果は継続しません。

施設管理部門だけに任せるのではなく、大学経営層、各学部、研究室、学生などが参加する省エネ推進体制を整えましょう。

具体的には、次の取り組みが考えられます。

• 建物ごとに省エネ担当者を配置する
• 月次のエネルギー使用量を学内で共有する
• 削減目標と達成状況を公開する
• 省エネに貢献した学部や研究室を表彰する
• 学生がデータ分析や改善提案に参加する
• 設備の運用ルールを定期的に見直す

省エネ活動を教育や研究と結び付けることで、設備面と行動面の両方から改善を進められます。

予算別に見る大学の省エネ対策

省エネ対策は、初期費用だけでなく、削減効果や実施難易度を比較して選ぶことが重要です。

省エネ対策	初期費用の目安	期待される効果	実施難易度
空調・照明の運用改善	低い	小～中	低い
フィルター清掃	低い	小～中	低い
講義室の利用集約	低い	小～中	中程度
人感・照度センサー	低～中	小～中	中程度
電力の見える化	中程度	運用改善を支援	中程度
空調自動制御	中程度	電力量・デマンド削減	中程度
LED化	中～高	比較的安定	中程度
高効率空調への更新	高い	中～大	高い
太陽光発電・蓄電池	高い	購入電力・CO2削減	高い
断熱改修・ZEB化	非常に高い	建物全体で大きい	高い

※費用や削減効果は、建物規模、設備仕様、稼働時間、契約内容によって異なります。

費用をかけずにできる対策

まずは、空調・照明の消し忘れ防止、運転スケジュールの見直し、フィルター清掃などから始めます。

ただし、職員による手作業だけでは、担当者の異動や繁忙期をきっかけに運用が継続できなくなることがあります。ルールを文書化し、実施状況を確認できる仕組みも整えましょう。

少額投資で実施できる対策

人感センサー、遮熱フィルム、電力計測機器など、比較的小規模な投資で実施できる対策を検討します。

建物全体へ一度に導入するのではなく、使用量の多い建物で試験導入し、効果を確認してから対象を広げる方法も有効です。

中長期的な設備投資

空調更新、LED化、太陽光発電、断熱改修、ZEB化などは、一定の初期投資が必要です。

設備の残存耐用年数、修繕計画、補助金、投資回収期間などを考慮し、中長期計画へ組み込みましょう。故障してから緊急更新するのではなく、エネルギー使用量や設備状態をもとに優先順位を決めることが重要です。

大学の省エネ対策を進める手順

現状を把握する

過去1～3年分の電気・ガス使用量、電気料金、最大デマンドを確認します。

可能であれば、次の単位まで分けて把握しましょう。

• キャンパス別
• 建物別
• 設備別
• 月別
• 曜日別
• 時間帯別

気温や施設の利用状況も合わせて確認すると、使用量が増えた原因を分析しやすくなります。

建物・設備ごとの課題を特定する

収集したデータから、使用量が特に多い建物や時間帯を特定します。

夜間・休日の使用量が高ければ、空調や照明、研究設備などが不要に稼働していないか確認します。夏季のデマンドが高ければ、空調設備の一斉起動が原因になっていないか調査します。

設備台帳や保守履歴も確認し、老朽化や故障によって効率が低下している設備を洗い出しましょう。

対策の優先順位を決める

省エネ対策は、次の観点から優先順位を決めます。

• 想定される削減額
• 初期費用
• 投資回収期間
• 実施までに必要な期間
• 教育・研究活動への影響
• 設備の更新時期
• CO2削減効果
• 管理業務の軽減効果

初期費用が低く、教育・研究活動への影響が小さい対策から始め、効果を確認しながら設備投資へ進むとよいでしょう。

削減効果を検証する

省エネ設備を導入した後は、導入前後の電力使用量を比較します。

ただし、単純な前年同月比だけでは、外気温や施設利用状況の違いによって正確に評価できないことがあります。気象条件、稼働時間、利用人数などの変化も踏まえて検証してください。

確認する主な指標は以下のとおりです。

• 電力使用量
• ガス使用量
• 最大デマンド
• 電気料金
• 延床面積当たりのエネルギー使用量
• CO2排出量
• 室温や利用者からの意見

省エネ効果だけでなく、快適性や教育・研究活動への影響も確認し、必要に応じて運用条件を調整しましょう。

大学における省エネの取り組み事例

名古屋大学

名古屋大学では、「省エネアクト for ゼロカーボンキャンパス」を通じて、構成員への省エネ行動の呼びかけや施設面の対策を進めています。

公表情報によると、2022年度には主要3団地における電気・ガスの総エネルギー使用量を前年度から5.7％削減しました。

また、「キャンパスマスタープラン2022」では、2030年度までにCO2排出量を2013年度比で51％削減する目標を掲げています。

設備更新だけでなく、学生や教職員を含む全学的な取り組みを進めている点が特徴です。

参照：省エネアクト for ゼロカーボンキャンパス NU2026

東京大学

東京大学では、温室効果ガス排出量の削減に向けた「UTokyo Climate Action」を策定し、エネルギー効率の改善や再生可能エネルギーの活用などを進めています。

大学は建物数が多く、研究内容によってエネルギー需要も異なります。そのため、キャンパス全体の目標を掲げながら、建物や部局の特性に応じて施策を実施することが重要です。

参照：UTokyo Climate Action

千葉商科大学

千葉商科大学では、太陽光発電による創エネとキャンパスの省エネを組み合わせ、大学全体で使用する電力量と再生可能エネルギーによる発電量を同量にする取り組みを進めてきました。

2019年には、発電量と消費電力量を同量とする「自然エネルギー100％大学」を達成したと公表しています。

使用するエネルギーを減らすだけでなく、自らエネルギーを生み出す施策を組み合わせた事例です。

参照：環境・エネルギーへの取り組み

国立大学におけるZEB化

文部科学省は、国立大学法人などにおけるカーボンニュートラルの取り組みとして、既存研究棟のZEB改修や新築建物のZEB化事例を公開しています。

東北大学、名古屋大学、岐阜大学、三重大学、広島大学などでは、建物の高断熱化、高効率設備、エネルギー管理、再生可能エネルギーなどを組み合わせた取り組みが進められています。

大規模改修には費用と時間が必要ですが、建物の長寿命化や設備更新と合わせて実施することで、中長期的なエネルギー削減につなげられます。

※各事例の数値や取り組み内容は、公表時点の情報です。最新情報は各大学の公式サイトをご確認ください。

大学の省エネに利用できる補助金

大学が省エネ設備を導入する際には、国や地方公共団体の補助事業を利用できる可能性があります。

対象になり得る設備には、次のようなものがあります。

• 高効率空調
• LED照明
• EMS・BEMS
• 太陽光発電
• 蓄電池
• 高機能換気設備
• 断熱設備
• ZEB化に必要な設備

ただし、学校法人、国立大学法人、公立大学法人など、大学の設置形態によって利用できる制度は異なります。

また、補助金の交付決定前に契約や発注を行うと、補助対象外になる場合があります。公募期間、対象設備、補助率、申請条件を確認し、設備導入のスケジュールを早めに検討しましょう。

補助制度は年度途中で公募が終了したり、要件が変更されたりすることがあります。最新情報は、経済産業省、環境省、文部科学省、地方公共団体などの公式サイトで確認してください。

大学の省エネに関するよくある質問

大学ではどの設備から省エネすべきですか？

一般的には、使用時間が長く、消費電力の大きい空調・照明・研究設備から確認します。

ただし、優先順位は大学によって異なります。まずは電力使用量を建物別・設備別に把握し、削減余地の大きい設備を特定しましょう。

省エネによって授業環境が悪化する心配はありませんか？

過度な空調制限や照明の削減を行うと、学生や教職員の快適性、集中力、安全性に影響する可能性があります。

室温や照度を確認しながら、無人時間帯の停止や運転スケジュールの適正化など、利用者への影響が小さい対策から始めることが重要です。

電力の見える化だけでも電気使用量を削減できますか？

見える化だけで自動的に電力使用量が減るわけではありません。

データから無駄な稼働を発見し、空調・照明の運用改善や設備更新につなげる必要があります。分析担当者や改善手順をあらかじめ決めておくことが大切です。

複数のキャンパスをまとめて管理できますか？

クラウド型のエネルギーマネジメントシステムを使用すれば、複数キャンパスの電力使用量やデマンドを一つの画面で管理できる場合があります。

拠点ごとの使用量を比較することで、使用量が多いキャンパスや、改善効果が高い取り組みを把握しやすくなります。

省エネ法の対象となる大学の基準は何ですか？

事業者全体の年間エネルギー使用量が原油換算で1,500kL以上の場合、特定事業者として指定される可能性があります。

複数キャンパスや附属施設がある場合は、法人全体で使用量を確認します。正確な対象区分や義務については、資源エネルギー庁の最新情報をご確認ください。

省エネ対策の効果はどのように測定しますか？

導入前後の電力使用量、最大デマンド、電気料金、CO2排出量などを比較します。

外気温、施設利用時間、利用人数などの条件が異なる場合は、それらの影響を考慮して評価する必要があります。省エネ効果とともに、室温や利用者の意見も確認しましょう。

まとめ

大学には用途の異なる建物や設備があり、エネルギーの使用状況も複雑です。そのため、全施設で一律に節電するのではなく、キャンパス別・建物別・時間帯別に使用量を把握することが重要です。

まずはエネルギー使用量を見える化し、空調や照明、研究設備などのうち、どこに削減余地があるか確認しましょう。そのうえで、費用をかけずにできる運用改善から始め、中長期的な設備更新へつなげていきます。

エネトクでは、全国18,000件以上の法人に対して、省エネやエネルギーコスト削減を支援してきました。大学や教育施設の電力使用状況に合わせ、電力の見える化、空調制御、LED照明、太陽光発電などを組み合わせたご提案が可能です。

「どの建物から対策すべきか分からない」「教育環境を維持しながら電気料金を削減したい」という方は、まずはご相談ください。