アパレル店舗の省エネ対策10選｜電気代を削減する空調・照明の見直し方

アパレル店舗を運営するうえで、電気代は継続的に発生する大きな経費のひとつです。

特にアパレル店舗では、来店客が快適に買い物できる温度を保つための空調や、商品の色・素材を美しく見せる照明を長時間使用します。そのため、一般的な事務所とは異なる視点で省エネを進めなければなりません。

しかし、電気代を削減するために店内を暗くしたり、空調を極端に弱めたりすると、商品の見え方や来店客の快適性を損ない、売上に影響する可能性があります。

アパレル店舗の省エネで重要なのは、必要な電力まで削るのではなく、店舗運営に支障のない「電力のムダ」を見つけることです。

本記事では、アパレル店舗の電気代が高くなる原因や、空調・照明を中心とした省エネ対策、取り組みを進める手順について解説します。

アパレル店舗で省エネが必要な理由

アパレル店舗で省エネが必要とされている背景には、電気料金の上昇だけでなく、脱炭素やサステナブル経営に対する社会的な要請もあります。

まずは、省エネに取り組むべき主な理由を確認しておきましょう。

電気料金の上昇が店舗の利益を圧迫している

アパレル店舗では、空調や照明、看板、デジタルサイネージ、レジ、防犯設備など、さまざまな電気設備が使われています。

これらの設備は営業時間中だけでなく、開店準備や閉店作業の時間帯にも稼働します。営業時間の長い店舗や大型商業施設内の店舗では、設備の稼働時間がさらに長くなる傾向があります。

電気料金が上昇しても、その増加分をそのまま商品価格へ転嫁できるとは限りません。競合店との価格競争があるなかでは、販売価格を大幅に引き上げることが難しい場合もあります。

そのため、店舗の利益を確保するには、売上を伸ばす取り組みだけでなく、電気代をはじめとした固定費の見直しが重要です。

脱炭素やサステナブル経営が求められている

ファッション産業は、衣服の生産から販売、使用、廃棄に至るまで、多くの資源やエネルギーを使用します。環境省も、大量生産・大量消費・大量廃棄などによるファッション産業の環境負荷を課題として挙げています。

そのため、再生素材を使用した商品の開発や衣類の回収だけでなく、店舗運営で使用するエネルギーを削減することも重要な取り組みです。

店舗のLED化や空調の効率化、再生可能エネルギーの導入などは、電気代の削減とCO₂排出量の削減を同時に進められます。

省エネに取り組む姿勢を消費者や取引先へ発信することで、環境に配慮する企業としてのイメージ向上も期待できるでしょう。

多店舗では小さな改善でも大きな効果につながる

複数のアパレル店舗を展開している企業では、1店舗あたりの削減額が小さくても、全店舗で取り組むことで大きな効果が生まれます。

例えば、1店舗あたり月1万円の電気代を削減できた場合、50店舗では月50万円、年間では600万円の削減になります。

一方、多店舗運営では、店長や従業員の判断によって空調の設定や照明の運用が異なり、店舗ごとに電力使用量の差が生じることがあります。

各店舗の使用状況を把握し、効果のあった運用方法を他店舗へ展開することが、多店舗における省エネのポイントです。
多店舗経営で発生する電気代の特徴や削減方法については、「多店舗展開における電気代の削減方法」で詳しく解説しています。

アパレル店舗で電気代がかかる主な設備

効果的に電気代を削減するには、どの設備がどのように電力を使用しているかを把握する必要があります。

アパレル店舗では、特に空調と照明の見直しが重要です。

空調設備

アパレル店舗では、来店客が快適に過ごせる室温を維持するため、営業時間中の大半で空調を使用します。

路面店の場合、ドアの開閉によって外気が入りやすく、店内の温度を維持するために空調負荷が大きくなることがあります。大きなガラス面を持つ店舗では、日射の影響によって窓際の温度が上昇する点にも注意が必要です。

また、スポットライトやデジタルサイネージなどの発熱も冷房負荷を高める原因になります。

売場だけでなく、試着室やレジ周辺、バックヤードの温度ムラが発生していないかも確認しましょう。

店内・ショーウィンドウの照明

アパレル店舗では、商品を魅力的に見せるために多数の照明が使われます。

店内全体を照らすベース照明に加えて、商品棚、マネキン、ディスプレー、ショーウィンドウなどにはスポットライトが設置されることがあります。

照明は営業時間を通して使用されるため、台数が多いほど消費電力量も増加します。また、照明から発生する熱によって冷房負荷が高くなる場合もあります。

ただし、単純に照明を減らして店内を暗くすると、商品の色や素材が分かりにくくなり、店舗の雰囲気を損なう可能性があります。売場の演出を維持しながら、不要な点灯を減らすことが重要です。

看板・サイネージ・バックヤード設備

店舗の外看板やデジタルサイネージも、点灯時間が長くなる設備です。閉店後や人通りの少ない時間帯にも点灯していないか確認しましょう。

バックヤードでは、照明や空調のほか、パソコン、プリンター、給湯設備、冷蔵庫などが使われています。

個々の消費電力は小さくても、営業時間外も稼働している設備が多ければ、年間では無視できない電気代になります。

アパレル店舗でできる省エネ対策10選

ここからは、アパレル店舗で取り組める具体的な省エネ対策を紹介します。

費用をかけずに始められる対策と、設備投資を伴う対策を組み合わせることが効果的です。

1．空調の設定温度と運転時間を見直す

まずは、空調の設定温度と運転時間を確認しましょう。

開店準備の早い段階から空調を稼働させている場合や、閉店後も長時間運転している場合は、運転スケジュールを見直すことで電力使用量を削減できる可能性があります。

ただし、空調を短時間に何度もオン・オフすれば、必ず省エネになるわけではありません。室温と設定温度の差が大きいと、運転を再開した際に多くの電力を使うことがあります。
業務用エアコンをつけっぱなしにする場合と、こまめに停止する場合の違いについては、「業務用エアコンはつけっぱなしとこまめに消す場合のどちらがよい？」をご覧ください。

開店時に快適な室温になるまでの時間を確認し、必要以上に早く運転を開始しないよう調整しましょう。

また、設定温度だけでなく実際の室温を確認することも重要です。入口付近、店内中央、試着室、レジ周辺など、場所によって体感温度が異なる場合があります。

2．空調フィルターや熱交換器を定期的に清掃する

フィルターにほこりがたまると空気の流れが悪くなり、設定温度に到達するまでに余分な電力を消費します。

特にアパレル店舗では、衣類や繊維から発生する細かなほこりがフィルターに付着する可能性があります。店舗の使用環境やメーカーの取扱説明書を確認し、定期的に清掃しましょう。

従業員では清掃できない熱交換器や空調内部の汚れについては、専門業者による点検やクリーニングを検討します。

清掃日や点検日を記録し、店舗ごとに管理方法が変わらないようルールを決めることも大切です。

3．室外機周辺の環境を改善する

室外機の吸込口や吹出口が荷物、落ち葉、看板などでふさがれていると、熱交換の効率が低下する可能性があります。

室外機周辺には十分な空間を確保し、風通しを妨げる物を置かないようにしましょう。

夏場は直射日光によって室外機周辺の温度が高くなることがあります。必要に応じて日よけを設置する方法もありますが、吹出口をふさいだり、熱がこもったりしないよう注意が必要です。

室外機の移動や設備の改造は行わず、設置条件については空調メーカーや専門業者へ確認してください。

4．空調の自動制御を導入する

従業員による空調管理には限界があります。

忙しい時間帯には設定の見直しを忘れたり、担当者によって設定温度が異なったりすることもあるでしょう。複数店舗を運営している場合は、全店舗の運転状況を本部で確認することも容易ではありません。

そこで有効なのが、空調自動制御システムです。

一定のルールに沿って室外機を制御したり、電力使用量が増加した際に空調負荷を調整したりすることで、従業員の手間を増やさずに省エネを進められます。

導入を検討する際は、対応できる空調の種類、制御方法、店舗の快適性への影響、導入費用、削減効果の検証方法を確認しましょう。

空調制御は、すべての店舗で同じ効果が得られるわけではありません。導入に適した空調設備や施設の条件については、「空調制御が向いている業種・施設」で詳しく解説しています。

5．照明をLEDへ交換する

蛍光灯や従来型の照明を使用している店舗では、LED照明への交換によって消費電力の削減が期待できます。

LED照明は長寿命であるため、交換作業や廃棄にかかる負担の軽減にもつながります。また、従来の照明と比べて発熱が少なく、夏場の冷房負荷を抑えられる可能性があります。

ただし、アパレル店舗でLEDを選ぶ際は、明るさだけでなく演色性や色温度も重要です。

商品の色が実物と異なって見えると、来店客の満足度や購入後の印象に影響するおそれがあります。実際の商品を照らして見え方を確認したうえで導入しましょう。

LED照明は、器具の種類や設置環境によって適切な交換方法が異なります。詳しくは、「法人向けLED照明」のページをご覧ください。

6．売場とバックヤードの照明を分ける

売場、試着室、レジ、バックヤードなど、店舗内のすべての場所に同じ明るさが必要とは限りません。

商品を見せる売場では十分な明るさを確保しながら、在庫保管スペースや従業員通路では必要な照度に調整することで、店舗の雰囲気を保ったまま電力使用量を削減できます。

照明のスイッチをエリアごとに分ける、調光機能を導入する、人感センサーを活用するなど、場所の用途に応じて制御方法を変えましょう。

特に使用時間の短い倉庫、スタッフルーム、更衣室などは、人感センサーと相性のよい場所です。

7．ショーウィンドウや看板の点灯時間を見直す

ショーウィンドウや外看板を営業時間外も点灯している場合は、消灯時間を見直しましょう。

閉店直後に消灯するのではなく、周辺の人通りや宣伝効果を考慮しながら、点灯が必要な時間帯を決めることが重要です。

タイマーやスケジュール制御を使用すれば、従業員が毎日操作しなくても決められた時間に点灯・消灯できます。

季節によって日没時間が変わるため、年間を通して同じ設定にするのではなく、定期的に点灯スケジュールを見直しましょう。

8．日射対策と空気循環を行う

大きな窓やガラス面がある店舗では、夏場の日射によって窓際の温度が上がり、冷房効率が低下することがあります。

ブランドイメージや外観を損なわない範囲で、ブラインド、ロールスクリーン、遮熱フィルムなどを活用するとよいでしょう。

また、店内の上部に暖かい空気がたまっている場合は、サーキュレーターなどで空気を循環させることで温度ムラを抑えられます。

ただし、衣類やディスプレーが風で動いたり、来店客へ強い風が直接当たったりしないよう、設置場所と風向きには注意が必要です。

9．電力使用量を見える化する

電気料金の請求書だけでは、どの時間帯に電力を多く使用したのか、どの設備に改善余地があるのかを詳しく把握できません。

電力の見える化システムを導入すると、時間帯ごとの電力使用量やピークの発生状況を確認できます。

例えば、開店前から電力使用量が大きく増加している場合は、空調や照明を早く稼働させすぎている可能性があります。閉店後も電力使用量が下がらない場合は、消し忘れや不要な設備の稼働が考えられます。

複数店舗のデータを一括で確認できれば、売場面積や営業時間などの条件が近い店舗同士を比較し、省エネが進んでいる店舗の運用方法を他店舗へ展開できます。
見える化システムで確認できるデータや導入時の注意点については、「電力の見える化のメリット・デメリット、成功事例」で詳しく解説しています。

10．デマンドを管理する

高圧電力を契約している店舗では、使用電力量だけでなく、デマンドにも注意が必要です。

一般的にデマンドとは、30分間の平均使用電力を指します。特定の時間帯に多くの設備を同時に使用するとデマンドが上昇し、契約電力や基本料金に影響する場合があります。

例えば、開店前に空調、照明、看板などを一斉に稼働させると、電力使用量が集中する可能性があります。

デマンド監視装置やエネルギーマネジメントシステムを活用すれば、電力使用量が設定した基準に近づいた際に警報を出したり、空調を自動制御したりできます。

ただし、契約電力の決まり方は電力会社や契約内容によって異なるため、自社の契約を確認したうえで対策を検討しましょう。

費用別に見るアパレル店舗の省エネ対策

省エネ対策は、費用と期待できる効果を比較しながら進めることが重要です。

費用をかけずにできる対策

すぐに始められる主な対策は、次のとおりです。

• 空調の設定温度と運転時間の見直し
• 照明・看板の消灯時間の見直し
• 不要な設備の電源オフ
• 空調フィルターの清掃
• 室外機周辺の整理
• 店舗ごとの運用ルール作成

まずは費用のかからない対策を実施し、前年同月や対策前の電力使用量と比較しましょう。

ただし、気温や営業時間、来店客数によって電力使用量は変動します。単純に前月と比較するのではなく、できるだけ条件の近い期間で効果を確認することが大切です。

少額投資でできる対策

比較的少ない投資で実施できる対策には、次のようなものがあります。

• 人感センサーやタイマーの設置
• サーキュレーターの導入
• ブラインドや遮熱フィルムの設置
• 照明のゾーン分け
• 電力計測機器の導入

初期費用だけでなく、年間の削減見込み額から投資回収期間を確認したうえで導入を判断しましょう。

設備投資を伴う対策

より大きな効果を目指す場合は、次の設備投資を検討しましょう。

• LED照明への更新
• 高効率空調への更新
• 空調自動制御システムの導入
• エネルギーマネジメントシステムの導入
• 太陽光発電設備の導入

設備の更新時期が近い場合は、修理を続ける場合と高効率設備へ交換する場合の費用を比較することが大切です。

国や自治体の補助金を利用できる可能性もありますが、対象設備、申請期間、申請要件は制度ごとに異なります。契約や発注前の申請が必要な制度もあるため、必ず最新の公募要領を確認してください。

アパレル店舗の省エネを進める手順

省エネは、一度対策を実施して終わりではありません。現状把握、実施、効果検証、改善を繰り返すことで成果につながります。

1．電気料金と使用量を把握する

まずは、直近1～2年分の電気料金明細を確認します。

電気料金だけでなく、使用電力量、契約電力、営業時間、気温なども確認すると、増加の原因を分析しやすくなります。

多店舗の場合は、店舗ごとの電気料金を並べるだけでなく、売場面積や営業時間などを考慮して比較しましょう。

そうは言っても自分で確認して分析するのは面倒なので見える化システムを導入した方が早いです。

2．削減目標と優先順位を決める

次に、電力を多く使用している設備や時間帯を特定します。

空調と照明の使用割合が大きければ、この2つから優先的に改善します。最初から多額の設備投資をするのではなく、運用改善、部分的な設備導入、全体更新の順番で検討すると進めやすいでしょう。

「空調の運転開始を見直す」「閉店後の看板点灯を短縮する」など、具体的な行動に落とし込むことが重要です。

3．効果を検証して他店舗へ展開する

対策後は、電力使用量やデマンドがどのように変化したかを確認します。

効果が出た対策は運用ルールとして定着させ、他店舗にも展開しましょう。一方、来店客から暑さや暗さに関する意見が増えた場合は、設定や実施方法を見直す必要があります。

複数店舗へ一斉に導入する前に、条件の異なる数店舗で試験的に実施し、削減効果と店舗運営への影響を検証する方法も有効です。

省エネで売上や快適性を損なわないための注意点

アパレル店舗の省エネでは、電気代だけを優先しないことが重要です。

商品の見え方を維持する

照明を間引きすぎると、商品の色や素材感が分かりにくくなる可能性があります。

特に試着室では、照明の色や影の入り方が購入判断に影響します。LEDへ交換する際は、売場と試着室で実際の商品がどのように見えるかを確認しましょう。

照明を一律に減らすのではなく、商品を見せる場所には必要な明るさを確保し、それ以外の場所でムダを削減することが大切です。

来店客と従業員の快適性を確保する

極端な空調制限は、来店客の滞在時間や従業員の作業効率に影響する可能性があります。

また、空調の設定温度と実際の室温は同じとは限りません。温度計を設置し、売場やバックヤードの状況を確認しながら調整しましょう。

事務所衛生基準規則が適用される作業場所については、温度や湿度に関する基準にも配慮する必要があります。

しかし、最近の空調制御システムは快適性を損なうことなく節電できるようになっています。

省エネのために快適性を削るのではなく、自動制御や空気循環などを活用して両立を目指しましょう。

現場の負担が増えない仕組みを作る

細かな確認や操作をすべて従業員へ任せると、本来の接客や売場管理に支障が出る可能性があります。

消灯時間や空調の運転ルールを明確にし、チェックリスト、タイマー、自動制御などを活用して、従業員の手が加わることなく、省エネできる仕組みを作りましょう。

本部から複数店舗の電力使用量を一元管理できるエネルギーマネジメントシステムなら、各店舗に集計作業を依頼する負担も軽減できます。

アパレル企業・小売店の省エネ事例

大手アパレル企業では、店舗照明のLED化、空調設備の効率化、再生可能エネルギーの利用、太陽光発電設備の設置などが進められています。

ただし、大手企業の取り組みをそのまま導入する必要はありません。

中小規模のアパレル店舗でも、バックヤードへの人感センサー設置、看板の点灯時間短縮、空調フィルターの清掃、電力の見える化など、取り組みやすい対策から始められます。

成功事例を参考にする際は、削減率だけでなく、対象店舗の広さ、設備、営業時間、実施期間を確認しましょう。店舗条件が異なれば、同じ対策を行っても削減効果は変わります。

アパレル店舗の省エネに利用できる支援制度

何から始めればよいか分からない場合は、省エネ診断を利用する方法があります。

省エネ診断では、専門家が店舗や事業所の設備を確認し、エネルギーのムダや改善方法を提案します。空調や照明など、特定の設備を対象とした診断を受けられる場合もあります。

また、高効率空調、LED照明、エネルギーマネジメントシステムなどの導入では、国や自治体の補助金を利用できる可能性があります。

ただし、補助金は年度ごとに内容が変わります。対象経費、補助率、申請期限に加えて、採択前に契約・発注した設備が対象外にならないかを必ず確認しましょう。

まとめ

アパレル店舗の省エネでは、電力消費の大きい空調と照明を優先的に見直すことが重要です。

まずは、空調の運転時間、フィルターの清掃、照明や看板の点灯時間など、費用をかけずにできる対策から始めましょう。そのうえで、LED照明、空調自動制御、電力の見える化、デマンド管理などを組み合わせると、継続的な電気代削減につながります。

ただし、過度な節電によって商品の見え方や店舗の快適性を損なってはなりません。削減すべきなのは、店舗運営に必要な電力ではなく、把握できていない電力のムダです。

特に複数店舗を運営している場合は、店舗ごとの電力使用量を見える化し、効果のあった対策を他店舗へ展開することで、企業全体として大きな削減効果が期待できます。

エネトクでは、店舗の電力使用状況や設備構成を踏まえ、省エネ対策をご提案しています。「自社店舗の電気代に削減余地があるか知りたい」「空調制御や電力の見える化を検討したい」という場合は、まずはお気軽にご相談ください。