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更新日:2024/11/19
【どこよりもわかりやすい】0円ソーラーとは?仕組みやメリットデメリットを徹底解説!
電気代を下げる方法として太陽光パネルの設置を検討する際、多くの方が気にされる点の一つが「高額な費用」ではないでしょうか。
その悩みは「0円ソーラー」が解決してくれます。
0円ソーラーとは、ソーラー事業者が初期費用を負担し、住宅所有者は無料で自宅の屋根に太陽光パネルを設置できる仕組みです。
そもそも太陽光発電は温室効果ガスの排出量を減らし、電気を創ることができます。
地球にも財布にもとても優しい再エネ製品ですが、一体なぜ無料で導入することが可能なのか、「本当に初期費用0円で太陽光パネルを設置できるの?」と、疑う方も多いです。
そこで今回の記事では0円ソーラーの仕組みや、なぜ0円で設置できるのか、具体的な方法についても解説します。
これから新築で建てる住宅の屋根に、太陽光パネルの設置を考えている方はぜひ検討する際のヒントにしてください。
Contents
0円ソーラーとは
ソーラー事業者が初期費用を一時負担して太陽光発電設備を設置し、住宅所有者は電気料金かリース料を支払うことで初期費用0円で太陽光発電を設置できる仕組みのことを言います。
ソーラー事業者は、発電された電力を住宅所有者に販売することで初期費用を回収するので、住宅所有者は初期費用0円で太陽光パネルを設置することができます。
注意点としては設置後、一定期間発電された電気の使用料金を支払う、もしくはリース料金を支払うことようになります。
一定期間終了後、太陽光パネルは住宅所有者に無償で譲渡されます。
参照元:環境省|再エネスタート|0円ソーラー
0円ソーラーを実現させる3つの方法
0円ソーラーの方法には3つのパターンがあります。
- 太陽光発電の第三者所有(屋根貸し)
- 太陽光発電のPPA
- 太陽光発電のリース
順番に解説します。
太陽光発電の第三者所有(屋根貸し)
第三者所有(屋根貸し)とは、太陽光発電の事業者に自宅の屋根を貸出すモデルです。
太陽光により発電された電気はすべて事業者のものになりますが、売電収入の一部を事業者から屋根の所有者に使用料として支払われます。
一時はよく耳にしたモデルですが、FIT制度の売電単価が下降したことにより事業者から屋主への支払い額が年々下がり、近年では主流とは言えないモデルです。(現在の使用料相場は年間で約1万〜3万円)
メリット
・屋根を貸すだけで賃料として副収入が得られる
・非常用電源として活用できる
デメリット
・自家消費/売電ができない(契約内容次第)
・設置条件が厳しい
太陽光発電のPPA
PPAとは「Power Purchase Agreement」の略で、「電力購入契約」という意味です。
参照元:環境省|再エネスタート|PPAモデル
PPA事業者は太陽光発電を需要家の敷地内に設置し、発電された電気は全てPPA事業者のものですが、需要家は自宅で使用する分の電気をPPA事業者から購入して使用することができます。
詳しくは【必読】もう迷わない!PPAモデルを導入したほうがいい3つの理由をご確認ください。
メリット
・発電した電気を自家消費できる(ただしkWあたりの料金単価で購入する)
・修理費用が不要(発電事業者が負担)
・非常用電源として活用できる
デメリット
・売電収入が得られない(発電事業者が回収する)
・設置条件が厳しい
実は「PPA」と言っても2種類あります。
1つは、「オンサイトPPA」というもの。そしてもう1つが「オフサイトPPA」です。
今回は詳述しませんが、特徴は下記です。
「オンサイトPPA」
・需要家の敷地内の屋根や遊休地に太陽光発電を設置
・発電した再エネ電力は自家消費
今の日本ではこちらが主流です。
「オフサイトPPA」
・需要家の敷地外(遠隔地)に太陽光発電を設置
・発電した再エネ電力は送配電線を介して需要家設備へ送電
太陽光発電のリース
「リース」は月々定額のリース料金をお支払いいただくことで、初期費用無料で太陽光パネルを設置できるモデルです。
特徴として第三者所有(屋根貸し)やPPAと比較して、設置条件が緩いことです。
リースの場合は売電収入に関わる「屋根の大きさ」や「設置エリア」を考慮する必要がないため、基本的にはどんな建物でも設置可能な場合が多いです。
メリット
・「0円ソーラー」の中でもっとも設置条件が緩い
・余剰電気は売電収入になる
・非常用電源として活用できる
デメリット
・発電量に関わらず、月々定額のリース料金がかかる
0円で太陽光パネルを設置して節電に取り組みましょう
今回は無料で太陽光パネルを設置できる0円ソーラーについて解説しました。
数年前と比べ、太陽光パネルを設置している戸建て住宅が増えてきました。
東京都では”一戸建てを含む延べ床面積2000平方メートル未満の中小規模の建物は、住宅メーカーに太陽光パネルの設置を義務付ける”といった方針を固めています。
地域によっては「補助金」を出している自治体もあります。
冒頭で記載したように「地球にも財布にも優しい」太陽光発電システムをお得に導入するために、まずは設置条件や補助金の有無など、専門のアドバイザーが”0円”で対応しますので、お気軽にお問い合わせください。