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【事例あり】飲食店で効果的な省エネ方法を徹底解説!

エネトク編集部

エネトクは全国15,000件以上の多種多様な法人様に省エネ・コスト削減の提供実績があります。事業用太陽光発電においてはシミュレーション・提案・補助金申請・設置工事までワンストップで実施。専門コンサルタントが屋根補修や電気工事など、様々なお悩みに対応し、省エネのフルサポートをおこなっています。

飲食店で利益をあげるためには「売上を上げる」「経費を節約する」ということが基本となります。

どういったジャンルの飲食店であっても水道光熱費がかかるものですが、そのうちの8割ほどが電気代だと言われています。

つまり、電気代を節約、節電することができれば省エネで環境にも優しい上に、経費を削減することにもつながるのです。
そこで今回の記事では飲食店での省エネ、節電について紹介していきたいと思います。

飲食店で省エネ・節電が必要な理由、メリットとは

もちろん飲食店といっても店の場所、地域、季節、規模などによって電気代は変わってきます。

厨房の中でもどういった機器を使用しているのかによっても差がでてきます。
ただ、節電する理由やメリットについては同じものとなります。

ここでは飲食店で省エネが必要な理由や節電することで発生するメリットについて紹介していきます。

店の利益につながる

節電によって電気代が下がるということはそのまま店の利益が出ることにつながります。

たとえ毎月1,000円の節約であっても年間では12,000円の経費削減となります。

基本的に電気代というのは「基本料金」「電力量料金」「再エネ賦課金」の3つを合わせたものとなっています。

このうち基本料金と再エネ賦課金については下げることは難しいのですが、電力量料金は「電力量料金単価に1ヶ月の使用電力量をかけたもの」「燃料費調整単価に1ヶ月の使用電力量をかけたもの」を合わせたものとなっています。

この部分を下げることが可能となるのです。

電気料金についての意識を高め、知識をつけることができる

節電というものを意識していないと電気料金についての知識がないままに電気代を払い続けることとなります。

意識が向いていないために電気会社について調べない、電気料金の形態を選ばないということになり、効率の悪い支払いをすることとなってしまいます。

節電を意識することで電気料金に関する知識をつけることができるのです。

環境破壊を止めることにもつながる

節電するということは、電気の使用量を減らすことです。

電気の使用量を減らすということは、電気を作り出す際に発生する二酸化炭素などの排出量を減らすことにもつながります。

日本では電気やガスなどを作り出す際には火力発電所などで多くの二酸化炭素、温室効果ガスなどを排出しています。
これが地球温暖化を進める原因ともなっているのです。

つまり節電をしていくことで、地球温暖化、環境破壊などを防ぐことにもつながっているのです。

飲食店でかかっている電気代とは

飲食店においては原材料費や人件費などの経費がかかるのですが、そこに水道光熱費がかかってきています。
その中でも近年電気代が高騰していることが飲食店を苦しめる結果となっています。
これは単純に電力不足が関係しています。

まず日本では火力発電の割合が非常に高く、発電量の約8割が火力発電に頼っています。
ただ、電力の自由化や環境への負荷を軽減するという意味から火力発電所は減っていく傾向があります。

そこに大きな地震があると危険性などの面から発電所は停止に追い込まれることもありますし、猛暑の際には多くの電力が使用されることから電力不足になることもあります。

こうして電力不足になることで電気代が高くなっているのです。
では飲食店の電力使用量、電力消費量はどれくらいなのでしょう。

「新電力ネット」が公開している「産業別電力購入量のランキング」によると、

1位 飲食料品小売業
2位 飲食店
3位 食料品製造業

となっています。
参照:産業別の光熱費・エネルギー利用量の目安

データから見ると「飲食関連」の業種が多くの電力を消費していることがわかります。
その中でも「飲食店」の電力の利用額を見ていくと売上100万円あたり約2.5万円となっています。

一般的には飲食店の水道光熱費が経費のうちの5~10%と言われていますので、その中でも電気代の割合が非常に高いということがわかります。

飲食店で有効的な節電、省エネ方法とは

飲食店で行うことができる節電、省エネにはいろいろなものがあります。

どれも細かい積み重ねにはなりますが、積もっていくと大きな節約になるものばかりです。

下記は一般的な飲食店の電力消費の内訳です。

参考:経済産業省『夏季の省エネ・節電メニュー(飲食店)』(2022年6月)

空調と照明の割合が多く占めており、優先順位を高く省エネに取り組むと良いでしょう。

ここからはそれらの省エネ方法を順に紹介していきます。

空調に関係するもの

やはり電気代の中でも大きな割合を占めるのが「空調関連」のものです。

ここに関連するものを注意するだけでもかなりの効果があります。

エアコンクリーニング、フィルター掃除をこまめに行う

エアコンは定期的に掃除をしないとエアコンの内部、フィルターに埃が溜まっていきます。
内部に埃が溜まることで運転効率が下がるだけでなく、排出する冷気も汚れていきますし、本来の能力が出せなくなっていきます。

性能通りの運転ができないと本来よりも多くの電力を使用して運転することとなってしまいます。
もちろん飲食店ですので、食事をするスペースに埃っぽい空気が出てくるというのも衛生的に良くありません。

節電のためにも、衛生面のためにも定期的にクリーニングをしていくことが重要となります。

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設定温度をできるだけ高めに設定する

夏の暑い時期などは設定温度を低くして冷房を全開に効かせたいということがあるのですが、エアコンの設定温度は1℃上げることで電気代を10%節約できるとも言われています。

例えばエアコンの設定温度は高めにして、扇風機やシーリングファンなどを併用することで冷気を確保するという方法もあります。

夕方になって気温が低くなってくるとそれに合わせて設定温度を操作するといった工夫も効果があります。

また、細かいことですが、エアコンの室外機の周りに多くの荷物が置かれていたりするとエアコンの運動効率が下がりますので、室外機周辺の整理も重要となります。

電化製品に関係するもの

電化製品は毎年新しい製品が販売されているのですが、常にその性能は進化しています。
基本的には新しい機種のものほど省エネ効果が高いようになっているという特徴があります。

そのため店で古い機種のものを使っている場合は新しい機種のものに買い替えるというのも1つの方法です。
エアコン、冷蔵庫、冷凍庫、テレビ、製氷機といった電化製品を新しい機種に変えることで年間数万円程度の電気代の節約が可能となります。

もちろん新しい機種を購入する際には費用がかかるのですが、電気代節約、省エネということを考えれば効率的かもしれません。

また、電化製品を購入する際には店舗に合ったサイズのものを選ぶということが重要となります。
電化製品は大型のものになるほど必要な電力が増加します。

そのため必要以上に大きなサイズのものは無駄な電力を使うということにつながってしまいます。

電力会社や電気の契約プランを見直す

もともとはその地域によって利用できる電力会社は決められていました。

そのためその電力会社が設定している料金を支払う必要があったのですが、2016年以降は電気の小売業への参入が全面自由化されることとなりました。
これに伴って電力会社を自分で選ぶことができるようになったのです。

また、どういったプランを利用しているかということも重要となります。
店舗の規模や電気の使用量に合ったプランを選んでいくことが無駄のない利用法ということになるでしょう。

ただ、契約している期間内に他の電力会社に乗り換える場合などは解約料金がかかる場合があるので注意が必要です。

照明に関係するもの

飲食店では照明に関する節電も重要です。

スタッフルーム、トイレなど誰も使っていない部分の照明はこまめに切るということです。
スタッフへの周知をしたり、張り紙で喚起するという方法があります。

お客の中にはスイッチなどにあまり触りたくないという人もいますし、どうしても消し忘れることも出てきます。

そういった場合にはセンサー式で自動的にオンとオフを切り替えるタイプの照明を利用するのも良いかもしれません。

また、照明をLEDに交換するという方法もあります。

このLED照明に関しては後で細かく紹介していきます。

蛍光灯とLEDの違いとは

日本では照明というと長い間「蛍光灯」が使用されてきましたが、近年LED照明が増加してきています。

では蛍光灯とLEDではどういった違いがあるのでしょうか。

ここではその違いについて紹介していきます。

蛍光灯とLEDの概要について

蛍光灯は内側に塗られている蛍光体に電気によって発生させた紫外線を当てて光を発生させるというものです。

日本では効率よく照明として利用できる蛍光灯が長く使われてきました。

それに対してLEDは「Light Emitting Diode」を略したものです。
日本語でいうと「発光ダイオード」という意味になります。

最初は赤色に発光するものしかありませんでしたが、黄色、青色、緑色、白色と次々と開発されていきました。

蛍光灯と比べると消費電力が少なく、寿命が長いという特徴があります。
蛍光灯は一般的に数千時間程度の寿命ですが、LEDは数万時間以上の寿命となっており、交換時期が大きく違ってきます。

蛍光灯とLEDの比較について

蛍光灯とLEDの違いについてはいくつかの点を比較するとわかりやすくなっています。

まずコスト面については初期投資は蛍光灯の方が安くなっています。
しかし、エネルギー効率面はLEDの方が優れているため、長期的に考えるとLEDの方がコストが安くなる場合があります。

また、照明品質については蛍光灯は特定の色温度に限られているために色の再現性も限られますが、LEDは広い色域を再現することができるため色彩の表現も豊かになっています。

環境面への影響という点については蛍光灯は中に水銀が含まれているために廃棄する際の処理も適切にしなければいけません。
しかしLEDは水銀を含んでいないので廃棄するのが簡単になっています。

蛍光灯をLEDに交換することについて

蛍光灯をLEDに変更する際にはランプの部分だけを変えるのではなく、照明器具そのものを変更する必要があります。

店舗の照明設備によっては工事が必要となる場合があります。
器具が違っているのにLEDのランプを取り付けてしまうと発火したりする危険性があるので注意しましょう。

ただ、LEDに交換することで一般的に電気代はおよそ1/3になると言われています。
これは年間にすると数万円以上の額となってくるため、節電効果、電気代削減効果としては非常に期待できるものと言えるでしょう。

自家消費型太陽光発電とは

近年注目されている節電方法に「自家消費型太陽光発電」があります。

こちらは店舗で太陽光発電を行って電気を作り、その電気を電力会社に売らずに自分の店舗で消費するというシステムです。

発電した電気をすべて電力会社に売るタイプの「全量売電型」とは違って、発電した電気を自社で消費することで電力会社から電気を買う量を減らすということが可能となります。

自家消費型太陽光発電に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。

自家消費型太陽光発電の省エネ効果とは

自家消費型太陽光発電を導入することで、環境面に対しては二酸化炭素の排出を削減するということが可能となります。

こうした取り組みをしているということは対外的にも企業価値を向上させる効果があります。

さらに「電気代を削減できる」というメリットも期待できます。
高い節電効果が期待できる方法だと言えるでしょう。

ただ、デメリットとしてはシステムを設置するのに初期費用がかかる、メンテナンス費用がかかるということがあります。

自家消費型太陽光発電の省エネ効果についてはこちら▼
自家消費型太陽光発電のページを見る

飲食店の省エネ成功事例を2つ紹介

ここからは飲食店で省エネに成功した事例を2つ紹介します。

【カルチャー食株式会社】基本料金の見直しで年間33万円のコスト削減に成功!


企業HP:https://culture-shock.co.jp/

カルチャー食株式会社はつくば・守谷・土浦(茨城県南)を中心に飲食店を17店舗展開をしている会社です。

電気料金や水道料金のコストがかかっており、特に固定費が気になっていたところ低圧電力の基本契約を見直すことで基本料金の削減に成功しています。

カルチャー食株式会社の事例を詳しく見る

【お食事処孝ふく】電気料金と水道料金の省エネで年間30万円のコスト削減!


店舗HP:https://www.takafuku-himeji.co.jp/

お食事処孝ふくは姫路市で30年以上運営している老舗の和食料理店です。

特に水道料金は年間で約1,100,000円の経費がかかっており、頭を悩ませていました。

そこで、Bubble90という超節水ノズルを導入したことで水道料金だけで年間約240,000円の削減に成功。さらに低圧電力の見直しをすることでエネルギーコストを年間300,000円削減することに成功しました。

お食事処孝ふくの事例を詳しく見る

まとめ

飲食店では営業をしていくにあたって多くの電気を消費しています。

節電、省エネに取り組むことで、「電気代の削減」「環境への配慮」「会社の社会価値の向上」といったことが期待できます。

LEDランプの導入や自家消費型太陽光発電などを導入していくことを考えてみるのも良いかもしれません。

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